報道各紙が一斉に報じた「小室・KEIKO離婚」大誤報の裏側

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　4日に5億円の詐欺容疑で逮捕された小室哲哉。逮捕翌日には各スポーツ紙が関係者の証言として「妻のKEIKOとすでに離婚していた」というニュースを配信したが、翌日にはKEIKO本人が「一緒に歩む覚悟です」というコメントを発表。「小室・KEIKO離婚」の報道は誤報となった。なぜこんなことになったのだろうか。報道関係者が語る。

「小室の逮捕当日、KEIKOはすべての取材をシャットアウトし、コメントすら出そうとしなかったんです。それで、報道関係者はKEIKOの周辺に取材をかけたんですが、その中で、ある関係者が『すでに離婚している』という情報を出したんです。各紙がその情報を信頼したことからも、KEIKOにかなり近い人物の発言だったことは分かりますよね」

　だが、結果的にはこの関係者の発言がウソだったことになる。

「巨額の詐欺事件ですし、小室には借金もある。さらに、この事件に関してはまだまだ表沙汰になっていない問題もあるといいます。場合によっては、KEIKOが麻布で経営している小料理屋やその他の権利を持っていかれる恐れがあったんですね。それで、KEIKOの周囲にいるプロダクション関係者や所属レコード会社の関係者は、KEIKOに小室との離婚を迫ったそうです。ところがKEIKO本人が頑として首を縦に振らなかった。そこで、関係者が意図的に『離婚』の断定情報を流して既成事実を作り、KEIKOに圧力をかけようとしたんですよ」（同）

　時にスキャンダルを売り物にするマスコミ各社だが、今回は関係者側の情報操作に担がれる形となったようだ。

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