ネットは人の心を壊し、そして救う――メンタルヘルスへのIT社会の影響とは？

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――「夜回り2・0」と銘打って、ネット上の「死にたい」という声にこたえようとする活動がある。その一方でITのサービスには、SEという過酷な職業やネット炎上、さらにはネット依存という観点から、うつ病を大量に生み出している側面もある。こうしたIT社会の光と陰を検証してみると……。

精神疾患を持つ患者が多いとされるIT業界だが……。

　昨今、心療内科界隈では、「システムエンジニア（SE）はうつ病になりやすい仕事の代表格」とよくいわれる。一説に、SEの世界では大プロジェクトを組む際、途中で数人はうつで脱落することを前提にするのがデフォルトになっている、といわれるほどだ。SEやプログラマをはじめとする人が勤務するIT業界が、どれほどメンタルにとって過酷な世界であるかは後述するとして、まずは最近ネット上で注目を浴びた、メンタルヘルスに関するある試みを紹介したい。

　精神的に追い込まれ、「死にたい」「自殺　方法」そんなキーワードを、ふとネットで検索してみたくなった、あるいは実際に検索した向きもあるかもしれない。年間3万人近くが自殺している日本というこの国。昨年、自殺者の総数は微減したものの、若年者の自殺数は依然として増加しており、20～39歳の死因の1位は「自殺」である（厚生労働省　2011年「人口動態統計」）と考えると、それも当然だろう。

　誰もがスマホやパソコンでネットに常時接続しているこの社会。「死にたい」という希死念慮を持ってしまった人は、そのキーワードをネットで検索するはずだ。そしてその検索結果で出てくるのが、自殺の方法を教えるサイトではなく、命をつなぎ留める手を差し出すものであったら……。そんなことを考え、実際に実行に移した若者がいる。自殺予防の団体「OVA」代表の、伊藤次郎氏だ。

「ある時、『死にたい』と検索する人がどのくらいいるのか、グーグルのキーワードツールで調べてみたところ、想像以上に多くの人が検索していることがわかりました。中でも私にとって衝撃的だったのは『死にたい　助けて』という組み合わせの検索が相当数あったことでした。その2つの言葉をひとりスマホで打ち込んでいる人の姿をイメージして、ショックを受けたんです」（伊藤氏）

　そこで伊藤氏が考えたのが、これらの検索をしている人に、リーチすることはできないかということだった。

「ただ『死にたい』と検索していても、そこには救いがない。だから、その心の叫びに、なんとか宛先を作れないかと思ったのです」（伊藤氏）

　そこで採用したのが、グーグルのリスティング広告。特定のキーワードを検索した人を広告に誘導するシステムを使い、「死にたい」などのキーワードを打ち込んだ人に、「悩みがあったら相談してください」というメッセージと、メールアドレス、自分のサイトへのリンクが表示されるという。

　13年の7月に「夜回り2・0」と名づけたこの活動を開始。そうして届くようになったメールは、「死にたい」「毎日つらいです」など、2～3行の短いものが多かった。中には空メールもあったが、伊藤氏はそれにも返信。「死にたい」と思っている人のメールアドレスが判明するだけで、援助の重要な手がかりになると考えたという。送信メールは「あなたの気持ちを聞かせてほしいです。返事を待っています」といった内容。メールがつながると、少しずつ気持ちや情報を聞き出す。目的は、メール上のやりとりだけで完結させることではなく、誰も相談する相手がいない人を、現実社会の福祉制度やメンタルクリニックなど、リアルな社会資源につなげることとした。こうして、それまで孤立無援の状態だった人が、医療を受けたり、福祉制度につながったり、さらには引きこもりだった人が働き始めたケースもあった。

　1クリック当たりの単価は約5円。13年の7月14日から10月31日までの間に、1万6820円の広告費を使い、相談者数は12 3名。自殺率が高い人ひとりとつながるために使った金額（CPA）は約137円だった。

　振り返ればネットと自殺の関連は、常にネガティブなイメージでとらえられることが多かった。98年の、毒薬を販売し、被害者が出た「ドクターキリコ事件」や、2000年代前半に、ネットで知り合った人が心中して問題になった「ネット心中」。07年から、ネットを通じて知識が広まった硫化水素自殺など、ネットは希死念慮のある人に情報と手段を与え、自殺を助長するものであるという論評が多くなされた。伊藤氏の活動の支援・紹介も行っている和光大学現代人間学部講師の末木新氏は話す。

「いわゆるネット上にある複数の『自殺掲示板』は、自殺の方法を教えるなどと批判的に報道されましたが、実際に見てみると、自殺を考えてしまう人を癒やし、励まし合う良心的なサイトや書き込みも多く見られたのは事実です。OVAの活動はそこからさらに踏み込み、希死念慮がある人にアプローチし、支援につなげているという点では、注目に値します」

　実際、伊藤氏のような試みはまだ世界的にも珍しく、末木氏は伊藤氏の活動をWHO（世界保健機関）の世界自殺レポート会議および関連行事で紹介。大きな反響を得たということからも、こうしたITとうつ、ひいては自殺という問題は国際的なものなのだろう。

　インターネットを自殺防止の手段とすることについて、伊藤氏はこう話す。

「自殺というセンシティブな問題をネットで相談することは、もちろんメリットとデメリットがあります。会って話すと、相手の外見や話し方で多くの情報がつかめるし、質問をしたらすぐに答えが返ってくる。でもメールだと、一度にたくさんのことを聞くと、答えにくくなってしまうので、ひとつずつしか聞き出せないから、相手の状況をつかむのに時間がかかる。それに、返事が来ないこともあります。でも、相談する側からすれば、それが安心な部分もあるのです。質問にすぐ答えなくてもいいし、指定された時間に出かけていく必要もない。相手の顔が見えないからこそ、本心を明かせるということもあるような気がします。いわば、ネットを使うことで、相談に必要な心理的・物理的コストを下げているのです」

　現在、185人との相談を継続しており、伊藤氏ひとりのキャパシティを超えつつあるため、新規のリスティング広告はストップしている。そもそも、この「夜回り2・0」は相談者から料金も取らず、現在収益を得る手段がまったくないため、伊藤氏が貯金を切り崩し、手弁当で活動しているのだが、資金もそろそろ尽きかけているという。何らかの機関や企業・行政などで支援してくれるところが現れることが望まれる。

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