異性愛者男性の50人に1人が男性とアナルセックス……大阪「エイズ大爆発」はなぜ起こったか

　次は現代のショッキングなニュース。実は大阪でエイズが大爆発していたというのである。

　日本エイズ学会が、11月30日に東京で行った第29回の学術集会で発表されたというのだ。大阪府でHIV（エイズウィルス）感染者が激増していると。

　厚生労働省のエイズ動向委員会の調査によると、国内のエイズウィルス感染者と感染した後にエイズを発症した人の数の合計は、14年末時点で2万490人。このほかに8120人の「未診断感染者」がいる可能性があるとわかったそうだ。

「そして、年次別の推計で見ていくと、大阪府で感染者が急増している時期があることも明らかになりました。その時期とは、’03～’06年。この時期、東京を含めた他の都道府県における新規感染者は横ばい状態傾向にあるにもかかわらず、全国的に見るとその数は増えていた。つまり、大阪だけで異常に増えていたのです。毎年、約300人の新規感染者が大阪で出ていたと推計されます」（慶應大学医学部専任講師の加藤真吾氏）

　エイズが再び注目を浴びたのは、ハリウッドスターのチャーリー・シーンが告白をしたことである。

　11月17日にアメリカNBCテレビの生放送ニュース番組『トゥデイ』に出演してこういったのだ。「私はHIVに感染したことを認めるためにここにいる」と。

　シーンは、4年ほど前に頭痛や寝汗といった身体の不調を感じ、脳腫瘍だと思い検査を受けたところ、HIVと判明したという。

　その後、彼はごく親しい人だけに感染を明かしたが、そのうち数人から、「事実を公表されたくなければカネを払えとゆすられ、要求に応じた」とも話した。口止めのために支払った金額は1,000万ドル（約12億円）を超すというのである。

　この告白はアメリカだけでなく、全世界に衝撃を与え、シーンには同情的な声すら寄せられたそうだが、その後、次々と明らかになっていったのは、シーン自身が招いた報いだったということだ。

　何しろ彼は、隣に住む女の子からポルノ女優まで、これまでに関係を持った女性の数は5,000人以上というのである。

　現代によれば、シーンが来日して大阪に来ていたという記録はないようである。

　増えた理由は、アナルセックスの頻度が急速に高まったからではないかという懸念があるそうだが、男性同性愛者は、実は、約半数がアナルセックスの経験がないという調査結果もあるそうだ。

　それよりも、異性愛者の成人男性のうち50人に1人が男性とアナルセックスをしたことがある、とした論文があるそうだ。その男性が女性とも関係を持ち、広がっていったのか？

「現在は非常に良い薬があるため、たとえHIVに感染しても、治療すればエイズの発症を抑えられる。また、性交渉によって相手に移すリスクもかなり減らせます。他人事だと思わず、みんなが検査に行くことで、日本でのHIVの流行を阻止できるのです」（加藤氏）

　HIVはがんと同じ、早期発見すれば今は怖い病気ではないようである。

　最後は現代の来年7月に衆参ダブル選挙が行われれば、自民党が大勝するというイヤ～な特集である。先週のポストもやっていたが、衆参ダブル選挙が規定路線化してきているようだ。

　ポストは7月10日が投開票日だとしていたが、現代は7月17日がその日であるとしている。

　結果を急ごう。このダブル選挙で、自民党は単独で衆議院323、参議院127という史上最大規模の議席数を獲得するとしている。

　これに公明党、おおさか維新といった与党・準与党勢力を合わせると、安倍自民党を中心として衆議院で400議席を超える空前の独裁勢力が誕生すると、現代は予測している。

　そうなれば、総裁就任後、4回の選挙で全て圧勝ということになる。もはや安倍総理を辞めさせる必然性もなくなり、東京五輪後の21年まで安倍政権を維持しようという意見が盛んになるとしている。

　だが、現代が調べてみると、安倍政権を積極的に支持している人は、自民党に票を入れている人の中にもほとんどいないというのである。

　これに比べて野党支持者には、「憲法を無視する与党を許すことはできない」「沖縄で起きていることを何とかしてほしい」といった具体的な意見が多かったそうだ。

　週刊誌が今やるべきことは、安倍自民党が大勝するといった「当たり前」の報道ではなく、それを前提にして、どうしたら自民党大勝を阻止できるのか、野党はどう共闘すればいいのか、野党の党首を誰にすれば安倍首相に対抗できるのかを、提言することではないのか。

　これ以上安倍首相に力を持たせたら、この国の行き着く先はアメリカと組んだ軍事大国化はもちろんのこと、核保有までありえるかもしれない。軽減税率の公明党との話し合いがおざなりなのも、選挙前に「消費税10％は見送る」かどうかを争点にして選挙をしたいという切り札にしたいがためなのかもしれない。週刊誌ぐらいはダブル選挙阻止、自民大勝阻止を掲げて、闘ってほしいと思うのだが。
（文＝元木昌彦）