アーレフ公式HPより

　日本中を震撼させた地下鉄サリン事件から15年。被害者が今も苦しみを抱えている一方、当時、オウム真理教に身を置いていた一般信者たちは、どのような月日を送ってきたのか？ このたび刊行された『オウムを生きて』（青木由美子・編／小社刊）は、元信者たちと麻原彰晃の四女ら計7人にインタビューし、彼らにとっての「オウム」や「事件後の人生」などを詳細に聞き取った貴重な資料だ。そこから見えてくるのは、彼らが決して特別な存在ではないという真実だった──。

『1Q84』（新潮社）の執筆にまつわるインタビューで、村上春樹氏はこう語っている。

──事件への憤りは消えないが、地下鉄サリン事件で一番多い8人を殺し逃亡した、林泰男死刑囚のことをもっと多く知りたいと思った。彼はふとした成り行きでオウムに入って、洗脳を受け殺人を犯した。日本の量刑、遺族の怒りや悲しみを考えれば死刑は妥当なのだろうと思うが、基本的に僕は死刑制度に反対だし、判決が出た時は重苦しい気持ちだった。ごく普通の、犯罪者性人格でもない人間がいろんな流れのままに重い罪を犯し、気がついたときにはいつ命が奪われるかわからない死刑囚になっていた──そんな月の裏側に一人残されていたような恐怖を自分のことのように想像しながら、その状況の意味を何年も考え続けた。それがこの物語の出発点になった。（読売新聞／2009年6月16日付より引用）

──現在、宗教団体を母体とする教育機関が数多く存在しているが、歴史を振り返ってみても宗教と教育は密接な関係がある。だが、それぞれの団体が打ち出している宗教教育の方針は、多種多様だ。ここでは、新しく学校法人を設立する幸福の科学と、幼稚園から大学までを備えた創価学会を中心に、宗教と教育の"今"を考察してみたい。

　今年4月、宗教法人「幸福の科学」の系列学校「幸福の科学学園」が開校する。同校と幸福の科学の関係については、当特集【２】の学園理事長のインタビューに詳しいが、これに限らず、現在の日本の教育機関には、キリスト教系のミッションスクール、創価学会、PL教団、天理教など、宗教団体、もしくはその創始者が創立し、各宗教団体の教義を取り入れたものは多い。さらに、伝統宗教として仏教系、神道系の学校を加えると、その数は相当数にのぼるだろう。

トヨタ公式HPより。
どうせならサイゾーにも広告入れてくれればよかったのに......。

　ご存じの通り、トヨタのリコール問題は自動車業界の枠を超え、社会的な大ニュースになりました。ことの発端は、「プリウスのアクセルペダルに不具合があった」と、昨年11月にアメリカで騒がれ始めたこと。その際の、トヨタの初期対応の遅さ、技術情報の発信の少なさは、確かにまずかった。しかし、部品まわりに詳しいエンジニアに聞くと、「プリウスのブレーキ問題で、トヨタに落ち度があるとは思えない」と、皆声を揃えます。そもそも、3代目プリウスから全車装備になったABS（アンチロック・ブレーキ・システム）は、制動距離が若干延びるものなんです。制動初速時速50㎞でブレーキを踏んだとして、停止直前にABSが作動しても、延びる距離はせいぜい数十㎝にすぎない。勇気を持ってブレーキを踏み込めばちゃんと止まるところを、ためらって踏み込めずにクルマの端がコツンとぶつかって......それが、物損事故訴訟にまで発展していると聞いています。

「iPadだろうがKindleだろうが、最終的にもっと
読書したくなるほうを選ぶわよ」

──アップル社の新製品iPadのリリースが迫り、先行する電子書籍リーダー・Kindleとの争いの行方に注目が集まっている。だが、そこで今メリット・デメリットとして議論されているものは、実は的を射ていない。では、何が真に勝敗を決めるのだろうか？

　アップル期待の新製品「iPad」の発売が近づいてきた。アップルからのアナウンスによれば、無線LANでネットに接続できるタイプは3月下旬発売、3Gの携帯電話データ通信機能を内蔵できるタイプは4月発売だ。本誌が発売される頃には、もう予約も開始されているだろう。

　IT業界界隈では、先行する電子書籍リーダーであるアマゾンのKindleとiPadのどっちが勝つのか？ということが盛んに論議されている。今回はその勝敗の行方を論じてみよう。

──昨年11月、トヨタは、フロアマットが外れてアクセルペダルが戻せなくなる恐れがあるとして、米運輸省高速道路交通安全局にリコールを届け出ることを発表した。予定されているリコール対象車数は約500万台とされ、アメリカ史上最大規模の数に及ぶという。こうした中、多くのメディアでは、トヨタの安全性やリコールへの対応についてさまざまな意見が語られたが、その根底には、企業と市民の関係や、企業体としての責務という問題がはらんでいるようだ。社会問題と法制度の観点から、トヨタリコール問題を浮き彫りにする──。

【今月のゲスト】
廣瀬久和［青山学院大学法学部教授］

神保　今回は民法と消費者法の専門家で、経済産業省・国土交通省・内閣府のそれぞれで、リコール関係の検討会に加わってこられた、青山学院大学法学部教授の廣瀬久和さんをゲストに迎え、トヨタ自動車のリコール問題について議論したいと思います。

　2月9日、トヨタのリコール発表に際して、工学院大学の畑村洋太郎教授と弁護士で、名城大学教授の郷原信郎氏（ともに国土交通省「リコール検討会」メンバー）が緊急の記者会見を開き、そもそも今回の「不具合」は「自動車の安全基準に関わるものではなく、新たな製品開発を行った結果、一部ユーザーが期待していた操作感と合致しなかっただけで、『リコール』には馴染まない」との見解を発表しました。郷原氏は、「一定の状況下で一部ユーザーがブレーキの利き具合に違和感を持つという限局された問題が、ただちに"欠陥"だと認識された。これは自動車技術の発展に影響する」と危機感を表明しています。

　われわれは気軽に「リコール」という言葉を使っていますが、実はその意味や実態を必ずしも理解していないのかもしれません。今回はまずリコールとは何なのか、そしてその意味についても確認していきたいと思います。

宮台　リコールという言葉を耳にすると、僕らは1970年代に軽自動車「ホンダ・N360」から始まった「欠陥車問題」に結び付けて考えがちです。しかし畑村先生は「欠陥があるからリコールをする面もあるが、それとは別に、イノベーティブなプロセスの中で消費者と協力しながら製品の調整を行う手段としても考えられる」と言います。それを見逃して「リコール＝欠陥＝企業イメージ低下＝不買」と捉えるのは違うのではないかということですね。

トヨタHPより。

「納車まで半年待ち」という馬鹿売れ状態のトヨタのプリウスだが、2月上旬にABS（アンチロック・ブレーキ・システム）の問題から、リコール発表に至ったのはご存じの通り。トヨタの危機管理のまずさ、初動対応の遅さが批判を浴びた。同社の豊田章男社長が自ら行った謝罪会見を経て、騒動はすっかり沈静化した感もあるが......この「プリウス・スキャンダルは近未来への禍根を残した」と指摘する声が聞こえてきた。スクープ&辛口批評で知られる自動車情報誌「ニューモデルマガジンX」編集長・神領貢氏は、こう語る。

最近見かけませんが、これから急激に露出を増や
していく予定です。（絵／都築 潤）

1980年4月にデビューし、今年30周年を迎える松田聖子。48歳になった今も、"スキャンダルの女王"ぶりは健在のようだ。

　聖子は、07年に、かつて所属していたサンミュージックと楽曲制作面で業務提携。さらに昨年には、レコード会社も古巣のユニバーサル・ミュージックに移籍して、強固な布陣でデビュー30周年を迎えるはずだった。

　ところが、この1年半は新曲をリリースすることもなく、今年4月に30周年記念曲を発売するという計画も、危うく頓挫しそうだったという。