チーム消滅まっしぐらのサガン鳥栖、地元出身の「孫正義待望論」が急浮上

　サッカーJ1のサガン鳥栖が、2019年度の決算報告で20億円以上の赤字を計上したことが判明。チーム消滅待ったなしの状況になっている。

　コロナ騒動でJリーグも休止を余儀なくされる中、飛び込んできたのは衝撃的な数字だった。26日に行われた会見で発表された鳥栖の売上高は、前期の約42億円から一気に約25億円まで減少。大手スポンサーの撤退により、広告収入が約23億円から約8億円に激減しており、純損益は約20億円に膨れ上がった。スポーツ誌ライターはいう。

「鳥栖の現社長の竹原稔氏は薬局チェーンで財を成し、2011年に社長に就任。CygamesやDHCなど、大口の優良スポンサーをバックに、元スペイン代表のFWのフェルナンド・トーレスを獲得するなど“イケイケドンドン”で突き進んで、一時は“地方のクラブの鑑”とも言われました。ただ、積極果敢な投資の陰で、常に資金繰りに苦しんでおり、竹原氏は莫大な私財を投入。その額は数十億円とも言われています。

　巨額赤字の最大の原因は、大口スポンサーのCygamesとDHCの撤退です。このうちCygamesについては、堀江貴文氏がTwitterで『大口スポンサーに断りもなく高額年俸の選手とった』『息子を社長にしてバスケットボールチーム作ったりした挙句、さらに高額のスポンサー要求をした』と発言。大金を払ったトーレスも大した戦力になりませんでしたから、ドブにカネを捨てるような補強戦略のチームに見切りをつけたということでしょう」

　鳥栖はすでに2期連続で赤字。Jリーグには3期連続赤字なら原則的にライセンス剥奪という厳しいルールがある。鳥栖は2012年からJ1の座を保ち続けている鳥栖だが、このままジリ貧になる可能性があると語るのは、週刊誌のスポーツ担当記者だ。

「竹原社長は会見で、『今後は人件費を抑え、育成型のチームへと移行する』と発表しましたが、鳥栖市は、人口が7万人と街の規模が小さいため、他チームのファンをいかに呼び込めるかがポイント。鳥栖は古くから交通の要衝で、色々な地域からのアクセスが良いのが強みですが、目玉の選手がいなければ、遠方からわざわざ鳥栖まで足を運びません。人件費を抑えれば主力は大量にチームを出るでしょうし、そもそも鳥栖は博多まで電車で30分なので、佐賀県民という意識も薄い土地柄。育成型のチームでは、観客はごっそり減るでしょう」

　これだけでも絶望的な状況だが、世はコロナ騒動で未曾有の事態の真っ最中。こうなると八方塞がりのように思えるが、希望の光があるとすれば“あの人”だ。

「鳥栖はこれまでも、創業者が佐賀出身のDHC、鳥栖とは目と鼻の先の久留米市が創業地のブリジストンから手厚い支援を受けてきましたが、鳥栖が生んだ最大の成功者と言えば、ソフトバンクグループの孫正義氏です。孫氏はプロ野球のソフトバンクホークスのオーナーとして知られていますが、海外でのビジネス展開と結びつけるにはサッカーの方が有利。数年前にはJリーグ参入が噂されたことがあり、米MLS（メジャーリーグサッカー）に今年から参加予定の新チームの共同オーナーにも名を連ねています。

　在日韓国人の孫氏は、幼少期に苛烈な差別を受けたことを著書で語っており、故郷には複雑な思いがあるようですが、ライバルである楽天の三木谷浩史氏が率いるヴィッセル神戸の成功例はしっかりチェックしているはず。ソフトバンクグループは巨額の赤字を出したばかりですが、機を見るに敏な孫氏なら、“ここがチャンス”と手を差し伸べる可能性は十分にあるでしょう」（前出・記者）

　ソフトバンクのCMといえば白い犬だが、故郷のチームの危機で孫氏が“白馬の騎士”となるかも？

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