無観客開催で継続も…プロ野球界が抱える“裏ワザ”と“矛盾”

　政府の緊急事態宣言発令のため、プロ野球が26日より東京ドーム、神宮球場、京セラドーム大阪、阪神甲子園球場で行われる試合について、5月11日まで無観客で行われることが24日に決まった。また、東京ドームで行われる5月2日の中日戦は7月8日に振り替えられ、5月8日のヤクルト戦も日程未定ながら別日への振り替えられるという。

　先日、日本野球機構の斉藤惇コミッショナーは、緊急事態宣言が発令されても「無観客開催は避けなければならない」と訴えたがものの見事に跳ね返された格好だ。プロ野球OBは「無観客開催対象となったのが4球団にとどまっただけでも御の字との見方もある」とはいうがが、コロナ禍が一定の収まりがない限り、宣言自体が延長される可能性も高い。

　過去2回の宣言時はいずれも解除まで最大2か月程度の時間がかかったこともあり「4球団だけでなく、さらに対象球団が増えることも考えられる。他球団も戦々恐々としている」と話した。

　今回も政府は遊興施設をはじめ百貨店、酒類の提供をする飲食店、ショッピングモールなどへの休業要請を行うなか、多くの人が集まり酒類の提供もあるプロ野球がなぜ、開催を維持されているのか。一部では不満も声も上がっている。

「昨年の開幕延期もそうでしたが、プロ野球界には政府官邸筋と深いつながりを持つ関係者が複数います。そのため常日頃から情報を収集できるだけではなく、相談もできるのです。アマチュアスポーツでは絶対にまねできない“裏ワザ”を持って何とか維持しているのが実情です」

　いわば政治力を使って半ば無理やりプロ野球興行を維持していると過言ではない。しかし、困りごともある。

「東京都に緊急事態宣言が発令されているのに、交流が多い神奈川県の横浜スタジアム、千葉県のZOZOマリンスタジアム、埼玉県のメットライフドームは規制の対象外となりました。現在もチケット発売に制限がかかっているとはいえ、県域をまたいで観戦する人も数多くいます。政府の要請と実態に整合性が全く取れていません。観客を入れる入れないの最終的な判断は知事が決めるのですが、感染者が急増すれば真っ先に批判の対象になり、今回のように急遽、無観客試合に切り替わることもある」（同）

　さまざまな矛盾を抱えながらプロ野球は続けることができるのだろうか。

大山ユースケ（ライター）

1990年、千葉県生まれ。某大手メディアに勤務中の複業ライター。得意ジャンルはお笑いと酒。

おおやまゆーすけ