フジテレビから、朝日新聞まで……主要メディアの戦略を網羅『マスコミは、ネットを一体どうしたいのか？』

マスコミの苦悩と今後とるべき
ネット戦略が本書の中にある。

「（略）当面は有料課金型でいく」（フジテレビ）

「民放はこれまでも無料広告モデルで運営してきたので、（略）シナリオが描きやすい」（日本テレビ）

　8月の月間平均視聴率トップ2である大手テレビ局の間でさえも、ネット事業への姿勢は180度違う。

　ネット黎明期と呼ばれる1990年代中頃から、はや15年。いまだにマスコミ各社のネット事業は暗中模索の中にある。

「マスコミは、ネットを一体どうしたいのか？」

　過去、無数のマスコミ関係者が挑み、答えを出せなかったこの「古くて新しい」問いに今回挑んだのが、IT業界専門紙である電経新聞の社長兼編集長を務める北島圭氏だ。

　その苦悩の軌跡が刻まれた本が、10月5日発売された。タイトルはずばり『マスコミは、ネットを一体どうしたいのか？～主要マスコミ31社への徹底取材でわかった、マスコミとネットの現実～』

　1カ月ほど前より、本書がサイゾーから出版されるとの情報を聞きつけたマスコミ関係者から、「いつ出版されるか？」「見本でもよいので今すぐ入手できないか？」などとの問い合わせが相次いだ。

　本書執筆の動機について北島氏は、「ネットがメディアとしての役割を大きくする中、既存のマスコミはどのようにして生き残ろうとしているのか。そのあたりの動向を知りたいと考えた」と語るが、ネットとマスコミの関係を論じた本であれば、既に書店に溢れているのが現状だ。

　しかし、それらは往々にして、評論家的なモノ言いに終止したり、ネットとマスコミを無闇に対立させたり、現状の有様を大げさに煽っているものも多い。それに対し本書は、あくまで「当事者」として核心に迫りつつ、細かい事実の積み上げの上に、全体像を浮き彫りにさせようとしている。

　一例を挙げよう。例えば出版社。「ネットから火を付け雑誌創刊にまで至らせた実績のある扶桑社」に対し、「新潮社は試行錯誤の結果『やはり紙』に回帰した」が、何が両社の違いを生んだのか？　このような生きた事例を100以上ピックアップし、取材を通じ入手した膨大な証言やデータ、海外事例、そして第一線で活躍する識者の知見も交え、徹底的に分析したのが本書である。

　そのために北島氏は、文字通り「可能な限り」多くの関係者に取材を行い、その数はマスコミ4媒体（テレビ局、ラジオ局、出版社、新聞社）で計31社、各社のネット戦略責任者やキーマン50人以上にも及んだ。

　メディア関係者のみならず、メディア、ネットと付き合わざるをえないすべての現代人必読の本である。

【本書で検証される約100以上の事例の一部】
「ネット事業で成功している意外なあの企業の取り組みとは？」
「なぜ日テレは、動画配信サービスで他社に先駆け黒字化を達成できたのか？」
「NHKオンデマンドで見えたネットユーザの意外なニーズとは？」
「ラジオNIKKEIがDL数累計1億件を突破した理由とは？」
「なぜニッポン放送は『ネットラジオは柱にならない』と断言するのか？」
「日本初の本格的有料ネット新聞を開始した日経新聞の思惑は？」
「なぜ産経新聞は、いち早くネット事業に取り組むも、いまだ黒字化が見えないのか？」

【本書で取り上げたマスコミ企業】

・テレビ局／ラジオ局
NHK、日本テレビ、TBS、フジテレビ、テレビ朝日、ニッポン放送、ラジオ日本、TBSラジオ、J-WAVE、FMヨコハマ、ラジオNIKKEI
・出版社
講談社、集英社、新潮社、扶桑社、光文社、双葉社、サイゾー、アルファポリス
・新聞社
日本経済新聞、産経新聞、朝日新聞、全国新聞ネット、時事通信、毎日新聞、信濃毎日新聞、山梨日日新聞、神戸新聞、日刊現代、日刊自動車新聞、ジェイ・キャスト

マスコミは、ネットを一体どうしたいのか?　主要マスコミ31社への徹底取材でわかった、 マスコミとネットの現実

必読です。