週刊誌も真っ向対立！　未婚出産の安藤美姫“父親捜し”狂想曲

　節電キャンペーンのいかがわしさや参院不要論は、ごもっともだが、で、それでどうしたと突っ込みたくなる。開高健風にいえば「耳が勃（た）つ」記事がないのである。週刊誌がやるべきことは、もう少し違うところにあるように思うのだが。

　さて、フィギュアスケートの安藤美姫の出産は、かなりの話題を呼んでいる。その核心は安藤の子どもの父親は誰かということだが、各誌それぞれ違っているので判然としない。

　そのことは後で触れるとして、一番後から出た週刊朝日のタイトルを見て、早速読んでみたが、何じゃこれ？　という内容に唖然呆然。「気になる父親はだれ？」は、他誌の報道を両論併記するだけで、独自ネタは何もなし。

　朝日は橋下徹大阪市長の記事の件で休刊かと思われたが、かろうじて存続が決まった。それ以来見ているが、前にも増してつまらなくなってしまった。何も権力者のスキャンダルができないからダメだというわけではない。扇谷正造編集長時代は、スキャンダルなしでも100万部を出していたのだから、その当時の特集をもう一度読み直したらどうか。温故知新である。だが、その当時は出版社系週刊誌は出ていなかったがね。

　今週は少数精鋭。まずは、すっかり安倍信者から“転向”した現代の記事から。

　米国の著名な学者、投資家30人に安倍政権批判をさせている。いくつか紹介しよう。

　ワシントンの保守系シンクタンク、ヘリテージ財団のデレク・シザーズ上級研究員。

「私はアベノミクスは結局、失敗に終わる可能性があると見ている。安倍首相は株価が半年で急上昇したことを誇っているが、これは単に資金が流動化しただけであり、日本経済が復活したわけではない。

　その意味では、大事なのは参院選後だ。そこで強い経済改革案が実行されなかったら、日本は『失われた20年』に逆戻りだ。それどころか、スタグネーション（インフレ下の経済停滞）が起きて、日本国債が危機に陥るだろう」

　当然ながら、安倍政権が推進しようとしている原発再稼働についても、アメリカの専門家たちから疑問の声が上がっている。元米エネルギー省長官上級政策アドバイザーのロバート・アルバレス氏が、こう警告する。

「安倍政権は、使用済み核燃料の問題から目をそらしてはならない。福島第一原発にある使用済み核燃料を合わせると、それらに含まれる放射性物質『セシウム137』はチェルノブイリから出た放射能の85倍もの量になるのだ。それにもかかわらず、日本はなんら対策を進めていない。安倍政権はいますぐに、危険極まりない日本国内の原発を放棄すべきだ」