TOKIO・山口達也、FAX通知の「契約解除」よりジャニー喜多川社長は謝罪会見を開くべき！

　さて、みなさんは横峯さくらという女子ゴルファーを覚えておいでだろうか。

　2009年には6勝を挙げて賞金女王を獲得するなど華々しい活躍をしたこともあった。

　その後14年にメンタルトレーナーの男性と結婚し、「米ツアー挑戦」を表明して渡米したが、その後は鳴かず飛ばず。

　有名だったのは、さくらの父親が議員になったり、女性問題を起こしたりということばかりだった。

　ポストによれば、最近は、両親とも疎遠になり、テレビで見かけることもほとんどなくなってしまった。

　父親にいわせれば、もともとさくらはパターイップスで、上りのパターが打てなかったそうだ。

　それにトレードマークだったオーバースイングも、米国のコーチから直されてしまったという。

　宮里藍が惜しまれて引退したのとは大きく違うようだが、失礼だが、あのようなオーバースイングは若い頃しかできないはずだ。

　早く見切りをつけていた方がよかったのにと、私は思う。

　現代お得意の、徹底比較調査シリーズ。今回は東京を除いた20大都市を、所得、学力、犯罪率、寿命などでランキングしたそうである。

　すると、大阪市が最下位の20位、堺市が19位と、大阪の都市が最下位争いをしているという。

　貯蓄高では1位から3位までは、横浜市、千葉市、神戸市の順。

　文化度（中学3年生が受けた全国学力テストの正答率）では、仙台市、さいたま市、静岡市。

　犯罪率の少ない順では、横浜市、川崎市、浜松市の順。長生きでは男性が熊本市、仙台市、浜松市。

　女性では岡山市、熊本市、福岡市。ということで、偏差値のべスト5は、さいたま市、浜松市、横浜市、川崎市、岡山市の順になるそうだ。

　こういう企画って、知ったからどうなるのか？　いつも疑問に思うのだが。

　ところで、岩手日報（5月2日付け）に「盛岡は読書家の街　17年の書籍購入額日本一」という記事がある。

「盛岡市は、昨年の1世帯当たりの書籍購入額が1万3730円（前年比1254円増）と、全国の都道府県庁所在地・政令指定都市の中で最も多かった。総務省の家計調査で分かった。店舗数は減っているが、東北の同規模都市に比べまち全体の店舗面積が広く、本が身近にあるため草の根の読書活動が広がっている。県人作家の芥川賞受賞も追い風に、読書熱はさらにじわりと高まりそうだ。
　2人以上世帯を対象に抽出調査し文庫本や単行本、漫画本、古本などの購入額をまとめた。雑誌や週刊誌、電子書籍は含まない。2位以下は松江市（1万3359円）、大津市（1万3061円）、横浜市（1万2465円）、甲府市（1万1038円）と続く。盛岡市が全国1位になったのは2004年（1万7798円）以来13年ぶり。この5年連続で東北1位だったが全国一に返り咲いた」

　月にすれば1,000円強だが、前年比1,254円増というのがうれしいじゃないか。

　週刊誌は、この「スクープ週刊誌」を読めばだいたい用が済む。月に1冊でもいいから良書を読んでほしい。

　良書ってなんだ？　それを見つけるために「読書」するんだよ。

　現代で、4月19日未明にテレビ朝日が記者会見を開き、福田財務省次官のセクハラ問題について、自社の女性記者だと発表したが、その翌日に、同社の報道デスク（49）が亡くなっていたと報じている。

　何やら、セクハラ事件と関係があるように思われるが、そうではなく、さまざまなニュースを追いかけていて、多忙を極めていたそうだ。

　それに彼は、子会社から優秀さを買われて本社の報道局映像センター取材部のデスクに抜擢されたため、そのストレスもあったのではないかといわれているようである。

　どちらにしても、メディアの現場というのは、他の企業のことはあれこれいうが、自分たちの職場は、過重労働は当たり前のブラック職場であり、そのことを自分たちからは口外しない。

　今回、彼の奥さんが社に乗り込んできて、過労死を疑って説明を求めたという。

　それが不十分だったのであろう、通夜の席でも、会社関係の人間が焼香するのを、喪主である奥さんは、頭を下げることなく睨みつけていたそうだ。

　亭主は奥さんに、仕事が多くて疲れるという思いを口にしていたに違いない。

　いつまでこんなことをやっているのか。労働組合は何をしているのか。滅私奉公とはいわないが、最低な労働環境を変えるために、中から声を上げるしかない。

　朝日新聞（4月17付）の（パブリックエディターから）で社会活動家の湯浅誠がこう書いている。

「長時間労働問題をめぐる朝日新聞社の報道姿勢です。約1年前、私は本コラムで自社の働き方も扱うべきだと主張しました（昨年5月30日朝刊『不都合な問題も取り上げて』）。その後、朝日は自社の働き方に触れましたが（同7月9日朝刊『働き方　記者も手探り　朝日新聞は』）、NHK記者の過労死の際には、死因の一つが選挙取材による疲労で、その報道はまさに朝日の記者たちが多忙を極める総選挙取材の最中になされたにもかかわらず、自社の働き方には触れませんでした。
　毎週のパブリックエディター定例会議で、私は頻繁にこのことに言及してきました。そして裁量労働制をめぐる問題が今国会の大きな争点であることは、去年からわかっていました。何か企画が準備されているはずという期待がありました。
　しかし中村GE（中村史郎ゼネラルエディター兼東京本社編集局長＝筆者注）は、そうした記事は準備していなかったとのこと。『新聞社は長時間労働の典型のような職場で、働き方改革は切実な問題ですが、朝日新聞社の場合は「裁量労働制だから長時間労働になっている」とは必ずしも言えません』という理由でした」

　湯浅は、「朝日新聞はいま『ともに考え、ともにつくるメディア』をうたっています。そのためには、朝日から読者が見えるとともに、読者から朝日新聞の人たちが見えることも重要です。自己開示しない人たちと『ともに』考えることは難しい」と指摘し、内部から自分たちの問題として、過重労働について書き、訴えるべきだといっている。

　読者と共に考えるということは、そういうことである。今こそ、この問題を自分たちの問題だとしっかり捉え、会社に、世論に訴えていかなければ、ジャーナリズムではない。これはテレビはもちろん、出版も同じである。