五輪「内幕報道」は海外メディア発信の謎… “期待できる”国内メディア

　イギリスの有力紙、フィナンシャル・タイムズが4日、東京五輪・パラリンピックの一部スポンサー企業が7月開催から今秋に延期するよう水面下で画策していることを報じた。

　タイムズ紙によると、あるスポンサー企業の幹部の話として主催者側が7月開催を頑なに譲らないことを承知しつつも「ワクチン接種が進み、寄稿も涼しくなって国民の反対も減ってから開催の方が得策だ」と語ったという。新型コロナウイルス感染拡大を受けて昨年春、開催の1年延期が決まった際も直前にスポンサー企業側から大会延期の要望が水面下で主催者側に届いていたが、五輪関係者は「今の状況で開催されてもメリットがあまりないのが本音」とみている。

「そもそも熱中症対策など、コロナ禍でなくても夏場の五輪開催はかなりのリスクを抱えていることは以前より話がありました。その中でコロナ感染は開催会場が多い東京都は新規感染者数が高止まりしたままです。IOC（国際オリンピック委員会）は緊急事態宣言下でも五輪強行開催を表明していますが、それこそそんなイベントにスポンサードしては、消費者からどんなクレームが入るか分かりません。感染者急増リスクよりも、自分たちのダメージ低下を狙った陳情でしょうね」（同）

　それにしても気になるのは今回のような核心を突いた報道が、いずれも海外メディアから流れてきていることだろう。

「もう、有名な話ですが国内メディアは五輪スポンサーとして名を連ねておりネガティブなニュースはテレビの場合、あくまでワイドショーなどの番組に限られ、報道番組では事実を報じるだけに留まっています。スポンサー企業の水面下の動きはテレビ局側でもキャッチしているところはありますが、自分たちで報じた場合、その企業からCM出稿を引き上げられるなどの報復措置を恐がっている側面もあります」（同）

　文字通り「腰抜けメディア」と言わざるを得ないが、期待できる媒体もあるという。

「五輪スポンサーに入っていない、東京新聞や中日新聞ですね。ここは森喜朗大会組織委員会前会長との折り合いが悪く、スポンサーに入れてもらえなかった経緯があります。そのため、今回の五輪の是非を巡っても読者に沿った論調でほうじることが出来るのです。今、期待されるのはこれらスポンサー外のメディアがスクープを飛ばすことでしょう」（同）

　海外メディアだけに頼ってばかりもいられないーー。

大山ユースケ（ライター）

1990年、千葉県生まれ。某大手メディアに勤務中の複業ライター。得意ジャンルはお笑いと酒。

おおやまゆーすけ