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TOKIO、CM契約数「11社→5社」半年で激減…なにわ男子はわずか1社減
2024/03/01 18:00
TOKIO SMILE－UP．
創設者・ジャニー喜多川氏（2019年死去）の性加害問題に伴い、ジャニーズ事務所（現・SMILE-UP.）が新体制を報告した昨年9月7日の会見から、もうすぐ半年。同会見後、ドミノ状態で広告業界の“ジャニーズ離れ”が進んだが、中でもTOKIOは特大の打撃を受けたようだ。
昨年9月の会見以前、同事務所所属グループのCM契約者数トップは、Snow Manの16社（メンバーの個人契約含む、以下同）。これに続くのが、11社と契約していたTOKIO（内、1つは福島県）とSexy Zoneであった。
しかし、公式サイトに掲載されているCM契約状況によれば、今年3月1日時点でSnow Manが11社、Sexy Zoneが9社まで減少し、TOKIOにいたっては半数以下にあたる5社に激減。
TOKIOは現在、フマキラー、福島県「県産農林水産物PR事業」、丸亀製麺、アートネイチャー（城島茂）、丸美屋食品工業（国分太一）と契約しているが、一方でネスレ日本、ユアマイスター、日清オイリオ（城島）、ジャパネットたかた（国分）、サッポロビール（松岡昌宏）、ベルテックス（同）の6社は、この半年で契約が終了した。
木村拓哉は9社から6社に減少も、なにわ男子はわずか1社減
また、昨年9月時点で9社と契約していた木村拓哉も、日本マクドナルド、ルックスオティカジャパン、オープンハウスとの契約が終了。現在は6社に減少している。
なお、“オープンハウスといえばキムタク”というイメージが長らく世間に定着していたが、今年2月29日からは堺雅人が出演する新テレビCMの放映が始まったようだ。
そんな中、昨年9月時点で10社と契約していたなにわ男子は、現在9社と契約中。この半年の間にローソン、あいおいニッセイ同和損保（西畑大吾）との契約が終了したが、今年1月より新規でAOKIのCMキャラクターに起用されたため、結果的に1社しか減っていないのだ。
このほかにも多くの所属タレントに影響が出ているが、全体的に見るとベテランタレントほど打撃を受けているようにも見える。
好感度タレントとして不動の人気を誇るTOKIO。相次ぐCM契約終了は事務所の不祥事が原因だけに、メンバーにとっては気の毒な状況ともいえそうだ。
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芸能誌の編集を経て、現在は国内・国外ドラマレビューを中心に執筆するライター。人気俳優のインタビュー経験多数。
最終更新：2024/03/01 18:00
