「紳助の次は誰だ」大手プロと暴力団にのっとられた芸能界で音事協が果たすべき義務

芸能取材歴30年以上、タブー知らずのベテランジャーナリストが、縦横無尽に話題の芸能トピックの「裏側」を語り尽くす！

　島田紳助の引退騒動をキッカケに、今年10月から東京都で施行される「暴力団排除条例」がにわかにクローズアップされ、「誰が暴力団の”密接交際者”として認定されるのか」と芸能界は戦々恐々としている。

　一部週刊誌では過去に暴力団との黒い交際がウワサされた、演歌の大御所・北島三郎や細川たかし、山本譲二、それにミュージシャンの松山千春らの名前が挙がっている。しかし、いくら警視庁がそうした芸能人を暴力団の”密接交際者”として認定したとしても、芸能界と暴力団との交際は一朝一夕には断ち切れないと思う。なぜなら、芸能界をリードする、ある実力者が、どっぷりとその世界に浸かっているからだ。

　警視庁は1964年に「組織暴力犯罪取締本部」を設置、暴力団の全国一斉取り締まりに乗り出して、山口組の興行部であり、美空ひばりらが所属していた「神戸芸能社」にもメスを入れた。これにより、神戸芸能社は表立っての活動ができなくなったと言われる。　

　その前年には、渡辺プロダクションの故・渡辺晋社長の呼びかけで、芸能プロの業界団体「日本音楽事業者協会」（音事協）が設立された。初代の会長は大物政治家の中曽根康弘、理事長が渡辺晋社長だった。当時の音事協の最も重要視された理念は、暴力団との絶縁だった記憶している。ところが、渡辺社長の死後、新興プロの台頭で芸能界の勢力図は塗り替えられていき、実力を付けたある大手芸能プロのオーナーが暴力団と積極的に交際するようになったのだ。

　しかも、この実力者はあらゆる暴力団関係者と交際を持ち、傘下のタレントを暴力団幹部に紹介することで、その関係を深めていった。さらに、実力者は元暴力団関係者や企業舎弟と呼ばれたが、芸能プロを持つことにも力を貸したのだ。業界に隠然たる影響力を持つ人物が、半ば公然と暴力団と付き合っているのだから、その他の芸能プロ関係者やタレントたちのモラルが低下するのも無理はないだろう。それだけに、暴力団との黒い交際の元凶である実力者や関係者を取り締まらなければ、何の解決にもならない。

　暴力団を担当する警視庁4課の捜査員は、かつて筆者に「実力者を逮捕して、芸能界と暴力団との関係を断ち切るのが悲願だ」と語ってことがあった。親しい捜査関係者は「今もその気持ちは変わらない」と言っている。

　しかし、情けないのは当局の動きを静観しているしかない音事協だ。創設時の理念を思い起こし、自らその自浄作用を働かせるべきだろう。今や、芸能プロやタレントの権利保護をうたうことばかりに躍起な音事協だが、権利には義務が伴うもの。各芸能プロの実態を調査し、業界から暴力団の影を排除するという義務を果たすべきだ。いつまでも実力者に牛耳られているのは、あまりにも情けない。
（文＝本多圭）

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