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週刊誌スクープ大賞

「何カップ?」と聞きながら突然胸を……プロ野球・巨人の“破廉恥トレーナー”と球団の無責任ぶり

 お次はAERAへいこう。業績は絶好調らしい総合商社だが、東大生や京大生には人気が落ちつつあると特集している。

 総合商社の給与と平均年齢を見てみよう。

 三菱商事の平均年収は1541万円と、やはりナンバー1。平均年齢は42.7歳。三井物産は1420万円、42.1歳。

 伊藤忠商事は1461万円で41.6歳。住友商事は1304万円42.7歳。丸紅は1322万円で41.6歳。

 やはり給与は高いが、エリートたちにとっては魅力が薄れてきているという。

「新卒向けのリクルーティングサイト『外資就活ドットコム』を運営するハウテレビジョンが出した『東大・京大生の志望企業ランキング』だ。同サイトへの登録者約1万人が、登録時に回答した『志望先企業』をランキング化。その結果、2018年卒業の東大・京大生が選んだ志望企業のトップはマッキンゼー・アンド・カンパニー。2位はボストン コンサルティング グループ、3位はゴールドマン・サックスと、トップスリーは『外コン』や、『外銀』と呼ばれる外資系投資銀行が占めた。
 一方で5大商社は、18年卒は最大手の三菱商事が4位、三井物産が7位、伊藤忠商事は14位。住友商事と丸紅がともに15位を下回る圏外。さらに19年卒業予定を見ると、三井物産と伊藤忠商事が圏外に消え、三菱商事も4位から6位へと順位を落とした。20年卒業予定も圏内は三菱商事だけで、しかも順位を8位にまで落としている」(AERA)

 ハウテレビジョンの音成洋介社長によれば、東大・京大生の総合商社離れはここ数年の傾向だそうである。

 背景には、超実力主義のプロフェッショナル型組織の志向があるという。

 採用コンサルタントの谷出正直氏は、

「例えば、総合商社は配属先を選べず、その配属先や社内政治によってその後のキャリアが決まる。
 10年近い長い下積み生活もある。こうした働き方が今の若者、とくに自分の人生やキャリアを選べる側にいる東大生や京大生の価値観と一致しなくなってきている。しかも、終身雇用が崩れ転職が前提となりつつあることを見据えると、日本企業に入社することをリスクとも感じている」

 昔は銀行や商社に入れば、一生安泰だった時代があった。今は銀行は淘汰され、商社もこのままいけば、先は明るくない。

 それなら早いうちにキャリアをつけて、世界へ羽ばたこうとする気持ちも分からぬではない。

 ところで東大が落語の世界にまで進出していることをご存じだろうか。

「兄貴たちはバカだから東大に行ったが、オレは利口だから将棋指しになった」。常々こう言っていたのは米長邦雄永世棋聖である。

 落語の世界も以前は「学問なんざぁ邪魔だ」という空気が色濃くあった。だが、最近、大学出の落語家も珍しくなくなってきている。そしてついに東大出が出現したのである。

 春風亭昇太さん(38)は岡山大学に3年までいて、一念発起、一浪して東大経済学部、それも産業集積論を学ぶ。その傍ら落語研究会で落語力を研鑽。1日16時間稽古して学生落語の最高峰「策伝大賞」を受賞した。

 28歳の時、『東大生に最も向かない職業』(祥伝社)に就こうと春風亭昇太師匠の門を叩き、弟子入りする。現在は二つ目で、真打ちは目の前である。

 しかし、私が気になるのは、演者の学歴が高くなると、庶民の娯楽である落語の質が変わってくるのではないかということだ。

 客の方が高校出で、落語家の方が学士様では、なんだか堅苦しくなりそうな気がするのだが。

 ところで、先のニューズウイーク日本版で、世界の人口が100億人になる日がそう遠くないと特集を組んでいた。

 中国では建国100周年を祝う頃には、高齢者が5億人になるそうだ。

 人口がこれ以上増えると、真っ先に不足するのが水である。早くも「水戦争」が世界中で起こっている。

 こう暑いと、水を飲まないではいられないが、そのうち、ペットボトルが1本500円なんて時代が来るそうである。

 そこに麻生なる人物が、13年4月にアメリカのワシントンでこうぶち上げたというのだ。

「(日本の)水道は全て国営もしくは市営、町営でできていて、こういったものを全て民営化します」

 すると、水メジャーといわれる海外の水道事業大手や国内の総合商社から、問い合わせが殺到したと、サンデー毎日が報じている。

 サッカーW杯で浮き立っていた7月5日に、衆院本会議で「水道法改正案」が可決したのである。

 麻生がいっていた、水道事業の民営化である。

 南米ボリビアの都市コチャバンバで民営化したことがあった。しかし、2000年、水道料金が3~4倍に跳ね上がったことに市民が反発し、大規模な抗議運動に発展したという。

 国連開発計画の報告書によれば、都市機能が4日にわたって麻痺して6人が死亡した。料金値上げを強行したのは、公営水道を買収した英国ロンドンに本社がある民間企業。コチャバンバ以外でもフィリピンや南アフリカなどでも水道事業の民営化をしたところ、サービス低下や料金高騰が起きたという。

 結果、15年までに世界235の民営水道事業が再公営化されているそうである。

 よく中国が、日本のきれいな水が出る場所を買い漁っているといわれる。水はさらに不足し、日本でも水戦争が起きるかもしれない。

 アホな安倍政権では、そうしたことへの危機感が微塵も感じられない。

 政権を変えて、早急に手を打つべきは、いうまでもない。

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