普及すればするほど露わになる「電子書籍」が抱える“最大の危険”とは

　電子書籍サービスの終了が相次ぎ、本をデータで所有することの危うさが浮き彫りになっている。

　アメリカのMicrosoftは4月2日に、突如「Microsoft Store」から電子書籍を削除し、販売を終了することを発表。閲覧ができなくなる7月上旬に、購入代金の全額返金を行うとしている。

　日本国内でも大日本印刷子会社のトゥ・ディファクトがブクログから譲渡を受けて運営していた個人向けの電子書籍の作成・販売サービスである「パブー」を9月末で終了することを発表している（「パブー」はサービス終了後も、購入コンテンツをダウンロードしていればフォーマットに対応したビューアで閲覧は可能）。

　スマホやタブレット型PCの普及と共に電子書籍の市場は拡大してきた。書店に足を運ばなくてもすぐに本を購入することができる。さらに、紙の本に比べると再販制度の対象にはなっていないために、頻繁にバーゲンが行われて安く購入ができるという利点もある。さらに長編漫画のような紙で所有していれば置き場所に困るようなものも電子書籍ならば、気軽に購入することができる。

　そうしたよいとこばかりの電子書籍であるが、問題点はサービスを行っている企業が存続しなければ本は読めなくなるということ。

　電子書籍を購入する時に販売されているのは、あくまで実態のないデータであり、それを読む権利。なので、企業がサービスを止めるなり倒産するなりしてしまえば、それまでに所有していた膨大な本がすべて消滅してしまう危機感があるのだ。

　現在のところ、電子書籍でも大手であれば、そのような問題はないだろう。ただ、それらの企業はあくまで営利目的の私企業。もしも、収益があがらないなどの問題がおこればサービスがなくなり、本も消えてしまう可能性は避けられない。

　財産をデータだけで所有することの危険性。今は好調の電子書籍ゆえに、今後も問題にならないといいが……。
（文＝大居候）