小泉進次郎、滝川クリステルとのデキ婚で多くのものを失い、後援者からは失意の声も……

　サンプラザ中野（59）というのは、私が中野に住んでいるからか、以前から親しみがある。なんとなくいいオヤジ風だと思っていたが、文春を読んでその考えを改めた。

　彼はデビュー前から交際していたOLと89年に結婚したが、すでに2歳の女の子がいた。その娘が今回、中野の素顔を明かしている。

　母親は産むつもりだったが、中野とそのスタッフから中絶を強要され、身の危険を感じた母親は、シェルター施設に身を隠して彼女を産んだという。

　出生届に父親の名前を書いてもらうために、書類を送ると、子どもの名前の欄に「よい子」と書いてあったという。娘は大学生になって名前を変えた。

　娘が小学2年生の時に両親は離婚。慰謝料と財産分与はなく、それまで入れていた40万円と家賃も、離婚3年目頃から減り、やがて途絶えた。

　中野と母親が話し合い、娘の大学卒業までの養育費として1700万円を分割で払う、自分の財産は娘に残すと約束した。

　だが、今年2月に中野は長く同棲していた女性と結婚する。娘は、中野が死んだ場合、財産の半分は妻に行くから、話が違うと迫ったそうだ。この要求にはやや無理があると思うが、中野が元妻や娘に対して“無責任”の誹りは免れないだろう。よくある話ではあるが。

　さて、サンデー毎日で、内田樹が、先日のポストの「韓国は要らない」という嫌韓特集について、あらためて批判をしている。

「以前『新潮45』の騒ぎの時にも同じことを書いた。あえて世間の良識に反するような『政治的に正しくない』発言をなす時には、それなりの覚悟をもって臨むべきと私は思う。人を怒らせ、傷つける可能性のある文章を書くときは、それを読んで怒り、傷ついた人たちからの憎しみや恨みは執筆したもの、出版したものが引き受けるしかない。それが物書きとしての『筋の通し方』だと思う。その覚悟は無いのならはじめから『そういうこと』は書かない方がいい」

「済んだことを掘り起こして、傷口に塩を擦り込むようなことはしたくはないが、それでもこれが出版人としての矜持を欠いた態度だったということは何度でも言っておかなければならない。

　それなりに現場の経験を積んできたはずの編集者たちが示したこのモラルハザードに私は今の日本のメディアの著しい劣化の兆候を見る。

　なぜ彼らはこうも簡単に謝罪するのか?　理由は簡単である。別にそれらの言葉は彼らが『職を賭してでも言いたいこと』ではなかったからである」

「いま日本のメディアには非常識な言説が瀰漫（びまん）している。だが、これを止めさせる合法的な根拠は今のところない。たとえ法律を作っても、その網の目をくぐり抜けて、非常識の言説はこれからも流布し続けるだろう。

　私たちにできるのは『それはいくらなんでも非常識ではないか』とか『それではことの筋目が通るまい』というような生活者の常識によって空論や妄想の暴走を抑止しすることだけである。そのような常識が通じる範囲を少しずつ押し広げることだけである」

　いつもながらの内田節、冴え渡っている。

　嫌韓というなら、かつては国民雑誌とまでいわれた文藝春秋10月号の巻頭特集「日韓断絶」は、ポストなどとは比較にならない内容だと、私は思う。

　特に、巻頭の作家・数学者の藤原正彦の文章は、品格を重んじる氏とは思えない激しい書きぶりである。

　藤原は、今回の韓国側のGSOMIA破棄は、「自傷行為的な挙に出ました。狂乱です」として、日本側の外交スタンスは評価している。は消滅していないさらに、日本がホワイト国から韓国を除外したのは「素晴らしい進歩」だが、それでは「甘過ぎます」、今回のような国際的に認められた協定へのあからさまな違反に対しては、「韓国経済が悲鳴を上げるほど痛めつけないと、国家間の約束を破るということの重大さが分からないからです」と煽る。

　文在寅政権による凄まじい反日攻撃には「もはや狂気さえ感じる」、「韓国は反日を“国是”としている国家」、混迷する韓国を再生するためには、「言論の自由が保障され、権威や権力や目上を自由に批判できるように」ならなければいけないと、いうのである。

　この御仁は、言論自由度では、日本が韓国より下だということをご存じないらしい。

　また、1965年の日韓基本条約と請求権協定で国家間の請求権問題は解決されているが、「これは日本政府も認めていますが、個人の請求権は消滅していない」（田中均元外務審議官=世界10月号）のである。

　この品格のない一文を含めて4本の嫌韓と思える文章が続いている。

　ポストのライバル誌、現代には“不穏”な動きがあると先日耳にした。月2回刊、隔週刊化を考えているというのである。

　ついにそこまでやるかと、思わざるを得ない。まあ、今の内容では週刊誌である必要もないだろうが。

　10月からは、消費税アップ分を入れて平週号が520円になるそうだ。一層売れなくなることは間違いない。悪循環である。週刊現代は消滅の危機にある。