マスコミと裏社会が手を握る”不適切な関係”の仰天実話

2009/10/18 15:00

マスコミ 暴力団 裏社会

　”第四の権力”といわれるマスコミ。その影響力を利用しようと、裏社会がマスコミにアプローチしてくるケースは少なくない。一方で、マスコミが裏社会に集まる情報に頼り、社会的意義のある報道につながることもある。道義的には許されざるも、時に必要悪となる「不適切な関係」とは？

　社会にまつわる事件が起きると、テレビニュースは「スクープ！」と称し、声色を変えた怪しげな男の覆面インタビューを流すことがある。だが実際は、新聞・テレビの記者たちが裏社会を取材しようとしても、おいそれと現役暴力団員や総会屋などに会うことは叶わない。なぜなら、暴力団は1990年代にできた暴力団対策法によって「反社会勢力」と定められ、総会屋は「特殊株主」として警察当局に登録される身となった。いつ犯罪者扱いされるとも限らぬ相手に日常的に接触することは、大手マスコミ界では表向きご法度なのだ。

　そこで、裏社会との仲介人といえる「情報屋」「ブローカー」「企業舎弟」といった人々が情報の橋渡し役になり、まれに暴力団組織そのものと接触することも可能になる。だが、彼らは自らの利益のためにマスコミを利用することもあり、リスクが伴う。ここでは、そんな裏社会とマスコミをめぐる不適切な関係を見ていこう。

ディープな情報こそ裏社会の「通行手形」

　東京駅にほど近い都心のマンション。ここに、国内屈指の”会員制情報誌”の主宰者が構える事務所があった。その一室では、ソファーに座る主宰者に対して、きまじめそうな銀行マンが深々と頭を下げていた。

「先生、検察情報を知りたいんです。検察に通じているマスコミの方を紹介してもらえませんか？」。主宰者は吸っていた葉巻の火をもみ消すと、かすれ声で「いいよ。早速、引き合わせよう」と応じた……。

　時は、金融界を揺るがせた「総会屋利益供与事件」が発覚した1997年。”裏社会最後の大物”といわれた総会屋グループの小池隆一元代表が、野村証券など4大証券と第一勧業銀行（現みずほ銀行）から120億円を超える利益供与や迂回融資を受けていたことがわかり、東京地検特捜部が商法違反で各証券会社の社長や会長ら幹部を次々に逮捕するという混乱期だった。

　第一勧銀総務部では、自分たちのトップまでもが特捜部に逮捕されるかどうか、ハラハラしながら情報収集に追われていた。冒頭のシーンに登場したのは、同行総務部員のひとり。その頼み事にうなずいた情報誌の主宰者は、暴力団首脳と高級クラブでたびたび豪遊し、警察当局にもマークされるほどの人物だ。

　第一勧銀はこの情報誌の顧客で、購読料を支払う見返りに、危機管理のために裏社会の情報を入手していた。同様に、新聞・テレビの社会部記者たちも主宰者の元をたびたび訪れるようになり、裏社会の情報を入手したり、逆に捜査情報を提供したりするようにもなっていた。

　主宰者はこのとき、民放テレビ局の司法クラブ記者をひとり引き合わせている。現在、社会派の報道番組のアンカーマンを務める同局の顔だ。ほどなく実現した面会の場で、記者は総務部員に向かって、おおよそこんなアドバイスを告げている。

「特捜部のターゲットは証券会社だけではなく、勧銀もです。関与した役員はトップ以下全員逮捕される可能性が大。引責辞任した社長の後任探しが進んでいるようですが、不正融資にかかわった役員を社長就任させても逮捕は免れず、ますます行内は混乱する。そのためには、あなたたち若手行員が内部調査を徹底することです」

　情報誌の主宰者から日ごろ手にしていた情報へのお礼のつもりなのだろう。情報の対価はやはり情報。それが、裏社会に入り込む記者の唯一の通行手形なのだ。

　ところが、踏み込み方を間違って裏社会にのみ込まれてしまう記者もいる。06年、和歌山県知事が逮捕された談合事件で、一緒に逮捕された口利き役のブローカーは、同和業者や暴力団との付き合いもあり、さまざまな情報が彼の元に集まっていた。以前からブローカーに食い込み、その情報でスクープを飛ばしていた朝日新聞社会部の記者が、ブローカーの逮捕後、餞別や出産祝いなどと称して現金15万円を受け取っていたことが明るみに出た。

　この記者は取材上の付き合いで仲良くなり、差し出された祝儀袋を断り切れなくて、何年も仕事用のかばんの中で保管していたという。朝日新聞の内部調査に「取材先のひとりとして、関係を維持したいと考え、返したいと強く言い出せなかった」と打ち明けた記者。ミイラ取りがミイラになり、退職を余儀なくされた。これは、裏社会に足を踏み入れる取材者が抱えるリスクのひとつといえるだろう。
（続きは「サイゾー」11月号で！／文＝由利太郎）