東京五輪、先行き不透明で「メディアの担当競技」いまだ決まらない非常事態

　新型コロナウイルス感染の高止まりを受けて開会式まで2カ月を切っても振り回されている東京五輪・パラリンピック。多くの時間を放送するテレビ、ラジオ局関係者にとっても綱渡りの状況が続いている。

　あるラジオ局関係者は次のように話す。

「ラジオもテレビもそうですが、五輪取材は2パターンあります。1つはJC（ジャパン・コンソーシアム）の取材。これは民放、NHK共同で五輪放映権を買っているため、相乗りでアナウンサー、ディレクター、プロデューサーを出し合って取材にあたるというもの。よく、NHKのアナウンサーが五輪期間中、競技実況で民放テレビ局に堂々と出演するのはこのためです。もう1つは各放送局独自の取材班。ただ、IDパスの枚数も限られているためテレビの場合は東京ビッグサイトに開設される国際放送センターではなく、各テレビキー局内で作業するスタッフが大多数になります」

　JCで今、最も問題になっているのは担当の割り振りが決まっていないことだという。

「テレビもラジオもアナウンサー、ディレクターは事前に担当種目がかなり前から決まり、基礎資料や取材を重ねて本番に備えていきますが、いまだに細かい担当や役割が決まっていないそうです。本番まで2か月を切った段階でこの状況は非常事態で、例えば新種目のスケートボードの担当になればルールから覚えていかなければいけません。JCは自局のみならず他局でも流れるためいい加減なことは絶対に許されない。最前線での中継に参加できる半面、プレッシャーもすごくかかる中で平常心でこなさなければいけないのですが、実務的な仕事がとにかく誰もできていないのです」

　テレビ局、ラジオ局ともに困っているのは正式に開催、中止がいつ決まるのかということ。ダメージはやはり「中止」となった時だ。

「テレビの場合はそこからレギュラー番組、特番でとにかく五輪中継の約3週間を埋めなければいけませんが、年末年始の特番シーズンだって早ければ10月中旬から収録が始まります。ところが今回は最悪、直前で中止が決まれば1、2週間で収録から放送までつながらなければいけない。CMスポンサーの説得含めて、誰も経験のないことのため先が全く読めません。ラジオも五輪開催中は中断するプロ野球が復活すればナイター中継で枠を埋められますが、そうでなければレギュラー番組を制作しなければいけない。テレビほどではないとはいえ、こちらもかつてないほどの時間との勝負になります」

　モヤモヤした思いで成り行きを見守っているのはアスリートばかりではない。

大沢野八千代（ジャーナリスト）

1983生まれ。大手エンタメ企業、出版社で勤務後、ネットソリューション企業に転職。PR案件などを手掛けている。KALDIフリーク。

おおさわのやちよ