新型コロナウイルスワクチン、2回接種後に高熱で強い抗体　九大ほか研究Gが発表

　九州大学と福岡市民病院の研究グループは3月7日、新型コロナウイルスワクチンを2回接種後に高い発熱した人は、強い抗体反応を持っているという研究結果を発表した。
　https://www.kyushu-u.ac.jp/ja/researches/view/734

　新型コロナのワクチンでは、インフルエンザワクチンなどのこれまで一般的に接種されてきたワクチンと比べ、発熱などの副反応の出現頻度が高い。

　しかし、副反応の程度とワクチン接種後の抗体反応の強さの関係性や、解熱鎮 痛剤の使用が抗体反応にどのような影響を及ぼすのかについては十分な調査がされていなかった。

　そこで研究グループは、335名を対象にワクチン2回接種後の抗体価を測定し、副反応の程度や解熱鎮痛剤の内服状況を調査した。

　調査は福岡市民病院職員486名のうち、428名の新型コロナに対する抗体を測定した。このうちファイザー製ワクチンを2回接種し、かつ2回目接種から14日以上を経過した職員を対象とした。

　さらに、新型コロナの既往がある、または過去の感染が示唆される職員と、ワクチン接種前24時間以内に解熱鎮痛剤を内服した職員は研究から除外し335名を対象とした。

　この335名に対して、ワクチン接種後の副反応（発熱、倦怠感、頭痛、注射部位の痛みや腫れなど合計13項目）を調査し、それらの副反応に対して使用した解熱鎮痛剤の薬剤名や服用のタイミング、内服量の情報を収集、副反応の程度や解熱鎮痛剤の内服が抗体価に与える影響を解析した。

　解析の結果、2回目接種後の発熱や倦怠感、頭痛、悪寒といった全身反応を生じると抗体価が高い傾向にあった。さらに、2回目接種後の“発熱だけ”が抗体価と独立して相関することがわかった。

　発熱が強いほど抗体価が高く、2回目接種後に体温が38度以上に上昇した集団の抗体価の平均は体温が37度未満の集団と比較して約1.8倍だった。ただし、発熱のなかった集団においても2回接種後には十分な抗体産生が認められており、発熱がないからといって十分な抗体産生が行なわれていないわけではなかった。

　解熱鎮痛剤の内服の影響については、対象となった職員のうち約45％がワクチン接種後になんらかの解熱鎮痛剤を内服していた。

　解析の結果、解熱鎮痛剤を内服しなかった集団と比較して、内服した集団の抗体価が低いということはなかった。

　また、使用された解熱鎮痛剤の種類はアセトアミノフェンが最多（約46％）、次にロキソプロフェンで（約28％）だったが、使用した解熱鎮痛剤の種類による抗体価の有意な差はなかった。

　解熱鎮痛剤の内服のタイミングごとの検討でも抗体価の有意な差は認めず、副反応出現後であればワクチン接種後から解熱鎮痛剤内服までの時間は、抗体反応に大きな影響を及ぼさないことが示唆された。

　発熱の程度ごとに解熱鎮痛剤の影響でも、発熱の有無にかかわらず、解熱鎮痛剤を使用した集団においても十分な抗体産生が得られた。

　研究グループでは、「副反応出現後に解熱鎮痛剤を内服することは、新型コロナワクチン接種による抗体反応を阻害することなく、発熱といった副反応による苦痛を軽減できると考えられる」としている。

　新型コロナのワクチン接種では、高熱などの副反応を懸念して、接種を行わない人もいるが、高熱が出ることで強い抗体が得られることがわかったことは、ワクチン接種への励みにもなりそうだ。

鷲尾香一（経済ジャーナリスト）

経済ジャーナリスト。元ロイター通信の編集委員。外国為替、債券、短期金融、株式の各市場を担当後、財務省、経済産業省、国土交通省、金融庁、検察庁、日本銀行、東京証券取引所などを担当。マクロ経済政策から企業ニュース、政治問題から社会問題まで様々な分野で取材・執筆活動を行っている。「Forsight」「現代ビジネス」「J-CAST」「週刊金曜日」「楽待不動産投資新聞」ほかで執筆中。著書に「企業買収―会社はこうして乗っ取られる 」(新潮OH!文庫)。

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