時価総額1,000億円以上!?　「1万円札5枚を6万円で売る」フリマアプリ『メルカリ』は無事上場できるのか

　動画を撮られていたのを知ったのは、Cが別の事件で警視庁に家宅捜索をされた時、この動画が出てきたという。Bも警察に呼ばれ、「恐喝されていたのでは」と事情聴取されたという。

　Bが、どう答えたのかは出ていない。この動画をフライデーはどこから入手したのだろう。

　作り物にはない生々しさのある映像写真である。この動画をネット版フライデーで流したらアクセスが殺到するだろう。早くもネットでは、このグラドル探しが始まっている。

　惜しむらくは、この動画はテレビでは流せないだろうから、文春の斉藤由貴や新潮の今井理恵子のように、2度おいしいとはいかない。

　新潮の編集者がいっていたが、文春のように、豊田真由子の「このハゲ～ッ！」から、動画や音声を1本5万円でテレビ局に売るようになったそうだ。これがバカにならない金額になるそうである。

　さて“一線の女王”今井絵理子参院議員と不倫相手・橋本健神戸市議はどうなったのだろう。

　新潮によれば、今井は議員としての自覚のなさが致命傷になり、「彼女の議員生活は“終わった”としか言いようがなさそうだ」（新潮）。

　橋本は、奥さんのほうが「2人のいっていることは事実と全然違う」と、弁護士から2人へ文書を送らせ、その返答を見て今後の対応を練るそうだから、こちらも絶体絶命のようだ。

　呆れるのは、橋本は先週の新潮が発売になる前日に、妻のところへ会いたいといってきて、代って弁護士が会うと「離婚届けに判を押してくれ」といったそうだ。それがだめだとなると、妻の両親のところへ行き、離婚届けを出して怒鳴られたという。

「記事が出る前日に離婚を成立させ、不倫ではないと強弁し、虚偽の『婚姻破綻ストーリー』を補強しようとしたのであろう」（同）

　新潮がいうように、この2人は「人としての一線を越えてしまった」ようだ。議員辞職して一から出直すしかないのではないか。

　文春によれば、オバマ前大統領も絶賛していたオプジーボよりがんの症状を改善するといわれる、すごい免疫治療薬が日本人の手で開発されているという。

　近赤外光線免疫療法といって、米国立衛生研究所の小林久隆主任研究員が実用化を目指して開発中だそうだ。

　何しろ「制御性T細胞に騙されずにがん細胞を見つけ、がん細胞だけを攻撃する治療法」だそうである。

　そのため手術不能な再発頭頸部がんの患者7人全員にこれを使用すると、患部がんの組織が壊死し、このうち4人は再発もしなかったというのだ。

　しかも、この薬の後ろ盾はアメリカのベンチャー企業だが、ここの筆頭株主は楽天の三木谷社長だから、日本で事業化できるという。

　このような夢の薬が実用化すれば、がんを克服するのも夢ではないかもしれない。なんとか、それまで生きていたいものである。

　現代がAI時代に生き残る会社、消える会社を特集している。

　現代によれば、

「AI時代の圧倒的勝者がアマゾンで、すでに一歩も二歩も先を行っている。たとえば、アマゾンは顔認識のAIサービスを販売していて、画像を送れば、それが男か女か、何歳くらいかというのがわかる。500円くらいで1000人ぐらいの顔認識ができるほど安価なので、店舗の客の動向を知りたい小売店などがすごく利用している。
　アマゾンはレジなしで買い物ができる無人スーパー『Amazon Go』も広げようとしていて、これが成功した暁には、日本のコンビニがアマゾン傘下に入る可能性も出てくる。アマゾンと取引を広げたかったり、そのノウハウを知りたい三菱商事、伊藤忠商事であれば、子会社のローソン、ファミリーマートを売り払う決断もあり得るからです」（マイクロソフト日本法人元社長の成毛眞）

　現代は、アマゾンに続いて上位にはダイキン工業、ファナック、コマツ、リクルートHDなどが並ぶという。