楽天・三木谷オーナーが「今季の試合を中止」主張？ プロ野球界の大モメ舞台裏

　開幕か中止か大モメしているプロ野球界だが、週刊誌「FLASH」（光文社）5月12日・19日号で掲載された、ある記事をめぐって混乱に陥っているという。

　記事は4月23日に開かれたプロ野球12球団代表者会議のなかで楽天、ソフトバンク、横浜DeNAが「今季の試合を中止」という主張を訴え、これに阪神、巨人が6月下旬に開幕できるよう“暗躍”しているといった内容だった。記事発売を受けて、NPB井原事務局長が「事実無根」として同誌に猛抗議、謝罪広告掲載まで要求する事態に発展している。

　球界関係者は「井原事務局長が言う通り、会議では議事録が残るため、その場での発言として明確に賛成、反対などの発言はないという主張は間違いないと思う」とした一方で「各球団の温度差は大きいのが現状だ」と明かす。

「12球団のなかで、最も早く今季中止の方針を打ち出したとされているのはやはり楽天。グローバルに活躍している三木谷オーナーが世界的な社会情勢を細かく分析しており、スポーツをやるどころの話ではないと結論付けています」（同）

　だが、開幕しないと「いつまでたっても12球団は収入がゼロ。グッズの売り上げがいい球団もありますが、それは微々たるもので、とにかく運転資金、キャッシュがないとどうしようもない。すでに、いくつかの球団は干上がりつつあり、そこを救うためにも何らかの形で無観客試合を実施しないと、日本独自の野球文化が潰れてしまう」（同）という。

　また、別の政界関係者はプロ野球と政治、経済界の結びつきも指摘する。

「やはり今回の場合、主導権を握るのはNPBであり、その中心に鎮座する巨人。ここは昔も今も変わっていない。ただ、これだけ不要不急の外出自粛が要請されているなかで閣僚級の大物政治家からストップがかかれば、いくら環境が揃っていても開幕できません。どちらかといえば、そちらとの駆け引きの方が今後は見ものになるでしょう」

　果たしてプロ野球は無事、開幕できるのだろうか。

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