東京五輪、選手村でのコンドーム使用禁止に！ 止められない選手間の性交渉どうするのか

　7月23日の東京五輪開催まで一か月を切った。

　舞台となる東京都のコロナウイルス感染者は増加傾向にあるが、6月30日に行われた東京五輪組織委員会（五輪組織委）とパートナー企業との非公開の会議で、電通出身の五輪組織委幹部の坂牧政彦マーケティング局長は「日本でなければ、とっくの昔に中止になっていた。ここでやめるのはもったいない」（Tansa 同日配信記事）と述べた。無観客を含め、どんな形態になろうとも、東京五輪は開催されることが必至となった。

　そんな先行き不透明な東京五輪の選手村（中央区晴海）で、選手たちに大会期間中に配られるはずだったコンドームが配られず、帰国時に渡されることになった。その数16万個。

　若い選手たちが集まる選手村で、濃厚接触となる性交渉を、コンドームを配布しないことで少しでも抑え、コロナウイルス感染拡大を防ぐのが目的の五輪組織委の苦肉の決断なのだろう。

　しかし、海外のメディアは「東京五輪選手、16万個の無料コンドームを使用しないよう警告される」（英紙『ガーディアン』6月18日付電子版）、「オリンピック選手にはコンドームが支給されるが、東京大会終了まで支給されず」（米紙『USA　TODAY』6月20日付電子版）などの見出しで面白おかしく伝えている。

禁じることが困難な選手間の性交渉

　今回の東京2020大会には、204の国・地域が参加を予定(北朝鮮、サモアは不参加)している。選手村で数週間の共同生活を送る若くて健康な選手たちが、国や文化の違いを乗り越えて親密になるのを禁じるのは困難だ。

　前出の「USA　TODAY」によると、米国の女子サッカーの代表で2008年の北京、2012年のロンドン大会で、二度の金メダルに輝いたホープ・ソロ選手は「（大会期間中）たくさんのセックスがあった」とスポーツ専門チャンネルESPNの取材に対し認めている。

　こうした避けられない状況を鑑み、五輪でのコンドームの無料配布は1988年のソウル大会から、表向きHIV、エイズ撲滅の啓発活動の一環として始まった。配布数も大会ごとに増えていて、ソウル大会では8500個だった無料配布は2016年のリオ五輪では45万個となった。

　1万1千人以上の選手が参加見込みの東京大会で16万個のコンドームが用意されたが、選手村が公開された6月20日行われた記者会見で、大会組織委の北島隆ビレッジ・ゼネラル・マネージャー（VGM）は無料配布されるコンドームについて「あくまで選手村で使うものではない。帰国時にお渡しする」と述べた。

　これらコンドームを選手たちが母国に持ち帰った上でHIV、エイズなどの性感染症防止の啓発活動などに役立ててもらえればという。

大会期間中、世界にアピールできない日本の超薄型コンドーム

「ガーディアン」紙によれば、オカモト、相模ゴム工業など日本のコンドームメーカー４社は、東京五輪を利用して、自分たちの得意分野であるポリウレタン製の極薄コンドームの売りこもうとしていたという。実際、各社とも発言力を持つ世界最高のアスリートたちに対し、大量のコンドームが無料配布される東京大会を自社の製品を世界にアピールするまたとない機会と捉え、数年前から準備を進めてきた。

　日本コンドーム工業会の関係者も「金メダル級のイノベーション」と自画自賛する日本産のポリウレタンを使う、0.01ミリ台の極薄コンドーム。世界に幅広く普及する厚手の天然ゴム、ラテックス製のコンドームとの差別化を周知させる上で、東京大会はまたとない機会となるはずだった。

　大会に携わる大手広告代理店の関係者によると、無料配布のコンドームが大会期間中、絶対に使われることがないように、選手たちが帰国の途につく空港で配布することが検討されているという。それでも、日本が世界に誇る極薄コンドームの世界市場進出の一助となるのなら、ここは良しとしよう。

本田路晴(ジャーナリスト)

連邦海外腐敗行為防止法 (FCPA) に関する調査、ホワイトカラー犯罪の訴訟における証拠収集やアセットトレーシングなどの調査・分析を手掛ける米調査会社の日本代表を経て現在は独立系コンサルタント。新聞社特派員として1997年8月から2002年7月までカンボジア・プノンペンとインドネシア・ジャカルタに駐在。その後もラオス、シンガポール、ベトナムで暮らす。東南アジア滞在歴は足掛け10年。

ほんだみちはる