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最悪のタイミングで掲載されてしまったW不倫疑惑の静岡新聞社長が主導した社内改革記事

最悪のタイミングで掲載されてしまったW不倫疑惑の静岡新聞・大石社長が主導した改革記事の画像1
静岡新聞ウェブサイトより

 静岡新聞社と静岡放送(SBS)は5日、同日発売の写真週刊誌「フライデー」(講談社)で同局の原田亜弥子アナウンサーとのW不倫疑惑を報じられた大石剛社長の謝罪コメントを両社の公式サイトに掲載。大石社長が社長を辞任する意向であることを明らかにした。

 公式サイトでは報道について謝罪したうえで、「社としてはご批判を厳粛に受け止めております。今後このようなことがないよう一丸となって取り組んでまいります」と見解を発表。

 大石社長は社を通じて、「報道されたような不適切な関係は一切ありませんでしたが、今後は誤解を与えないような行動をとるように留意してまいります」とコメントを発表。大石社長が社長を辞任する意向であることも添えた。

 一方、お相手となった原田アナについてSBSは同日、当面、番組への出演を見送ることを明かした。

「創業者一族の大石社長だけに、両社はマスコミや視聴者から問い合わせが来た際の想定問答集を社員に配布。なんとか沈静化を図ろうとしたようだが、直撃した記者を居酒屋に連れ込んで〝モテ自慢〟したり、ほかにも複数の不倫相手がいることをほのめかすなど、あまりにも軽はずみな言動はかばいきれなかったようだ。不倫疑惑報道はネット上でも大バッシングが吹き荒れ、大石社長の左手首のあたりにタトゥーのようなものが入っているインタビュー写真のようなものまで掘り返されてしまった」(全国紙社会部記者)

 同誌では大石社長の社員に対する強烈なパワハラにより続々と社員が辞めていることも報じられてしまったが、同誌の発売の4日前、経済ニュースサイト「Forbes JAPAN」が「『マスコミやめる』宣言の衝撃。静岡新聞が格闘する変革への道」と題した記事を掲載。

 同サイトによると、もともと、静岡新聞は2006年のピーク時に75万部を超えていた新聞の発行部数が近年は55万部台にまで下落。200億円台で推移していた売上高も減少が続いていたという。

 大石社長といえば2012年に就任。報道に依存しない打開策として、鹿島建設やスズキなどが出資するシリコンバレーの日本最大級のベンチャーキャピタル・WiLへの投資を決定。側近をシリコンバレーに派遣し、さらには、立ち上げた静岡新聞とSBSのニュースサイト「@S[アットエス]」が当たり、2020年4月にはデジタル購読者600万人を達成するなど改革に成功したことを報じたのだが…。

「『Forbes』もまさかW不倫疑惑の記事が掲載されるとは思わなかっただろうが、あまりのタイミングの悪さにネット上では格好のイジリネタにされてしまった。おそらく、大石社長に辞任により、記事に登場している改革に尽力した側近たちは粛正されたり左遷させられることになるのでは。社長としての経営手腕がほめるべきところはあったようだが、プライベートでは危機意識がなくマスコミ対応がまったくお粗末だった」(同)

 社長退任後の人事発表が待たれる。

黒崎さとし(編集者・ライター)

1983年、茨城県生まれ。ライター・編集者。普段は某エンタメ企業に勤務してます。

Twitter:@kurosakisatoshi

くろさきさとし

最終更新:2021/03/10 16:00
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