タワーマンションは今後も買える？値下がりリスクが少ない駅の傾向とは

はじめに

　2020年の秋以降、都内の再開発地域を中心に40を超える駅の地価や人口などその状況を見てきました。

　ありがたいことに、マンションの購入を実際に検討している方から、相談がいくつか来ました。

　例えば、

「秋葉原で投資用マンションを買おうとしているが、実際どうか？」（30代女性）
「4年後に、町田に建つ新築マンションを買おうと思っている、大丈夫か？」（40代女性）
「データでこんなに分析している所は無かった。次はどこが良いか具体に教えてほしい」（40代男性）

　など、本当に熱心な質問をいただきました。

　ただ、都心のタワーマンションは1990年のバブルの最高値を超えるなど、いまだに人気に陰りが見えません。

　そのため、相場がどんどん上がってしまい、少しでも割安な物件は紹介している最中に売れてしまっている時もありました。

　タワーマンションには死角がないと思えるほど、一極集中が続いています。

　しかし、上のグラフの通り、2011年の東日本大地震以降、そのストックが着々と増え、一都三県で80,000戸を超えるまでに成長し、今後も160,000戸を超えるレベルまで計画されています。

　そのため、今後はタワーマンションと言えども、上がるもの、下がるものとやや選択が求められる過程に入ると思います。

　特に、千葉や神奈川、埼玉と比べ、東京23区は圧倒的な供給量があることが見て分かります。

　2026年以降も都心を中心にタワーマンションの供給が続くとみられ、今後は今まで以上に立地や企画などの希少性が求められると思います。

　例えば、立地に関しては、既に繁華性があった土地に建ったものだけでなく、再開発の一つとして、建ったものがあります。

　再開発の進捗と共に、地価や賃料が上がっている土地に建つタワーマンションの方が割安に買えることが多く、個人的にはオススメしたいと思っています。

　『後悔は知らなかったとダマされた』が主な原因です。でも、人生で一回、高い買い物のマンション、知らなかったでは済まされないですよね？

　今回、まずは「知らなかった」をなくすため、賃料やマンション価格に関して、いくつかデータを集めることができたので、以下、まとめました。