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「週刊朝日」に続く休刊ドミノも？既存メディアが必死で模索する「新たな収入源」

2023/02/20 19:00

　既存メディアの生き残りをかけた戦いは、もはやのっぴきならないレベルにまで達しているのは間違いない。

　1922年創刊の総合週刊誌「週刊朝日」（朝日新聞出版）が5月末で休刊することが、1月19日に発表された。「サンデー毎日」（毎日新聞出版）と並ぶ日本最古の老舗週刊誌がついに退場することとなり、今後は休刊ドミノも予想されている。

「週刊朝日の実売数は、コロナ前の3年前と比べると、4割近く減少。10年前との比較であれば、ほぼ全ての週刊誌が5割以上減らしています。情報がタダで手に入るネット時代において、紙の雑誌を読むのは高齢者くらい。デジタル市場が伸びているとはいえ、部数減、広告費減のペースはそれ以上ですから、まったく補えていないのが現実です」（出版関係者）

　この状況に、ジャーナリストの青木理氏は「週刊現代」2月4日号（講談社）にて、「一次情報の発信がなければ論評も批評も感想等々も成り立たない」「一次情報発信者の衰退は、民主的社会の根幹を確実に蝕む」と懸念を表明。「大切な一次情報を発信していると思うジャーナリズムの担い手には、それに正当な対価を支払って積極的に購読してほしい」と呼びかけている。

　そんななか、数々のスクープを世に出した写真週刊誌「FRIDAY」（講談社）に大きな動きがありそうだという。

「発売中の最新号では、エステティシャンが浜田雅功との不倫を告白したり、King Gnu・井口理の交際現場をスクープするなど、同誌の面目躍如。しかし、どうやら4月から編集長が交代となり、今後は芸能人のプライベートを扱わない方針になるのだとか。今後はグラビアコンテンツが中心となり、その画像やメイキング動画が見られるサブスクで生き残りを図るようです。他社の写真週刊誌も芸能人のスキャンダルは減らし、グラビア路線に舵を切っていく流れとみられます」（週刊誌記者）

　危機的状況なのは、他の既存メディアも同じ。「新たな収入源」を掘り当てなければ、死を待つのみだ。

「少し前まで、テレビ界では制作費がかさむドラマはお荷物とされてきました。ところが現在、むしろドラマ枠がさらに新設される傾向にあるのは、ストックコンテンツとしての中長期的な収入がバラエティ番組などより見込めるからです。見逃し配信のTVerによる配信広告の収入の規模はCM収入の数十分の一以下とまだまだ小さいものの、ものすごい勢いで成長を続けており、今後の柱になることが期待されてます。それにヒット作が生まれれば、映画化や海外プラットフォームでの配信、他国でのリメイクもあり得ますからね。

　新聞に目を向ければ、大リストラの末にまさかの方向で経営を立て直したのが『東京スポーツ』です。昨年『起死回生東スポ餃子の奇跡』（MdNコーポレーション）なる新書が発売されたように、これまでの新聞業態とは縁もゆかりもなかった食品業界に事業参入を図り、危機を脱出。同書における『新聞も発行する総合商社に生まれ変わらなければならない』というメッセージは今後の生き残り戦略のカギとなるかもしれません」（業界関係者）

　4月から新たな年度を迎えるが、既存メディアはどう変貌していくのだろうか。