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週刊誌スクープ大賞

嵐・櫻井翔の女好きはたちが悪い! 見所がある人物に裏切られる典型例に

文=元木昌彦(もとき・まさひこ)

 ここからは新型コロナウイルスについての特集の特集。

 1日当たり10万人の旅行者が行き交う成田空港の検疫所でも、職員は50人程度しかいないため、ストレスや疲労がピークになりつつあるようだ。

 今のところ職員に感染者は出ていない。それは、「感染者が大量に出たりしたら、仕事が回らなくなる。そのため、所長(田中成一=筆者注)は職員の検査をやりたがらないのでしょう」(現役職員)

 プリンセス号から下船した乗客たちは、家に帰っても周囲の厳しい眼にさらされ、スーパーに行くにも人の少ない夜に行く人や、マンションの住人が、自分が下船者だとわかると、井戸端会議をしていた住民が話すのをやめ、じっと息を潜めるという、「村八分」にあっている人がいるようだ。

 さて、東京五輪が延期または中止という声が大きくなってきた。新型コロナウイルス禍は、安倍首相の悲願である五輪まで奪ってしまうのだろうか。

 IOC最古参のディック・バウンド委員は、AP通信の取材に対して、「開催可否の期限は5月下旬」だとの見解を示し、調整委員のジョン・コーツ委員長も追認する発言をした。

 だが中止はない。文春によれば、米NBCは国内向けの放映権を2014年から2032年の夏季までの10大会分を約120億ドル(約1兆3000億円)で独占契約しているから、放映権と協賛金で運営されているIOCは、中止だけは何が何でも回避したい。

 そこで1年延期という案が出て来るのだが、日本の電通顧問で東京五輪パラリンピック組織委員会の高橋治之理事が、1~2年延期を検討すべきだといい出した。

 だが、この高橋こそ、五輪誘致のために多額の賄賂をIOC委員たちに配った疑惑の中心人物である。お前にいわれたくないというのが、私の率直な感想だが、どちらにしても、このウイルス感染騒動は、「発祥地である中国のピークとピークアウトの流れを見ていると、そこからやや遅れる日本でのピークは4月以降、収束は6月より後」(元厚労省医系技官の木村盛世医師=新潮)か、「年内いっぱいは付き合う心積もりをしていた方が良い」(国際医療福祉大学松本哲哉教授=同)

 安倍首相は、何が何でもと、なりふり構わず、コロナを封じ込めようとしている。

 週刊誌では、中止になれば、国立競技場など、バカでかい箱が無駄になると、特集を組んでいるところも出てきた。

 IOCは、放映権料さえ入ってくればいいのだから、中止はないだろうが、延期は十分にあり得る。安倍の運も尽きかけているようだ。

 文春は、「安倍官邸錯乱」というタイトルを付け、安倍首相は、菅官房長官や杉田和博官房副長官の意見を聞かず、今井尚哉首相秘書官のいうがままだという。そのため、今井一人に負担がかかり過ぎ、視野狭窄になっていて、様々なミスが生じているそうである。

 春休みまで一斉休校としたが、4月から開校すれば、その時点で政府が「安全宣言」を出したということになり、国民への誤ったメッセージになりかねない。

 また、中国韓国からのインバウンドがなくなったため、観光地のホテルや旅館が悲鳴を上げ、多くの中小企業は4月以降に倒産するところが続出するのではないかと、東京商工リサーチの原田三寛がいっている。

 マスク不足が深刻だが、医療現場でもマスクがなく、コロナ以上に恐ろしい感染症などのために、一日に何度もマスクを付け替えなくてはならないのに、ままならない。

 医療従事者が感染すれば、院内感染が広がり、病院全体がダイヤモンド・プリンセス号のようになるのだ。

 現在、新型コロナを検出できるのはPCR法という検査方法しかないが、受けられるのは1日7000人弱で、しかも、この検査でも正確に判定できる率は7割程度しかない。

 さらに、陽性だと判定されても、収容できる病床はわずか2000床弱だというのである。

 陽性と判定されても入院はできず、家に籠ってじっとしていることしかできない。文春で、順天堂大学医学部の奥村康特任教授がいうように、「重要なのは気持ちの持ちよう」で、「免疫は心と繋がっています。マウスを狭い空間に閉じ込めるとNK細胞(免疫を担う細胞=筆者注)の量はどんどん下がっていきます」

 新潮で浜松医療センターの矢野邦夫副院長がいうように、死亡率は低いから、「このウイルスは、想定したほど恐れる必要はない」。五輪開催しか頭にない安倍と今井は、「早めに『風邪のウイルスだ』と宣言し、ターゲットを絞った対策に切り替えてほしいです」(矢野副院長)という専門家の意見に耳を傾けるべきだろう。

 バッハ会長が17日に、各競技の国際連盟などと緊急の電話会合を開き、対策を話し合う見通しになったと、朝日新聞DIGITALが報じている。日本はこれからが感染の本番である。

 五輪などにかまけている時間はもうない。

 話は変わるが、私の昔からの知り合いで、月刊日本という雑誌をやっている南丘喜八郎というのがいる。

 早稲田大学時代からの筋金入りの純粋右翼である。だが、彼らから見ると、安倍首相のようなのは似非右翼でしかないようだ。

 3月14日の朝日新聞の「耕論」に、彼が出ていてこんなことをしゃべっている。

 安倍首相の改憲は本気ではない。現行憲法と日米安保条約は一体のものであり、米国に従属する仕組みから抜け出せないと、安倍のおじいちゃん、岸信介はわかっていた。

 安倍首相が憲法改正をやりたいと本気で思うなら、「日米同盟を100年先まで」などといえるはずはない。

 彼の雑誌は今勢いがある。ウルトラ右翼雑誌が売れているようだが、彼のような正統右翼が、安倍政権を批判している雑誌も売れているというのは、面白い現象だ。

 萩生田光一文科相にカジノ疑惑がある。先週の新潮が報じた。

カジノ実施法案が成立した直後に、マカオを訪れ、カジノ業界の大物と会い、彼のホテルで遊んでいたと、当時撮影された写真と共に報じた、その続報。

 国会でも追及されたが、やましいことはないと答えただけだ。だが、新潮が掲載した萩生田の一部始終を撮った写真は、自社で追いかけて撮ったものではない。

 新潮は、この動画は偶然撮影されたものではなく、当時自民党の幹事長代行で、超党派のカジノ議連の事務局長だった萩生田に狙いを絞り、「周到に準備した上で撮られたものだ。しかも、これを撮影した“誰か”は一人ではなく、チームである可能性が高い」(新潮)

 カジノ業者選定にも深くかかわるであろう萩生田を接待し、その一部始終を撮影しておいて、カジノ建設に参入する時に有利なカードとして使う。

 そう考える人間がいたとしてもおかしくはない。江田憲司(無所属)がいうように、「脇が甘いどころの話ではない」だろう。この程度の人間が安倍に重用されているのだから、安倍政権は一強どころか、一皮むけば脆弱な砂上の楼閣のようなものなのである。

 ところで法務大臣の椅子に座る人間は、歴代、“軽い”輩が多いというのは、永田町の常識である。

 だが、今の森雅子ほどバカなのは、いなかっただろう。

 3月9日の参議院予算委員会で、検察庁法を蔑ろにして、黒川東京高検検事長の定年を延長したことを問われた森は、法解釈を変更した理由を「社会情勢の変化」だと答え、さらにどんな変化だと突っ込まれると、「東日本大震災の際、検察官が福島県いわき市から最初に逃げた」などと、訳の分からない答弁をしたのである。

 答えに窮したとしても、事実に反し、検察官をおとしめる重大なウソをついたのだ。発言を撤回し、安倍首相が厳重注意して済む問題ではない。大臣更迭はもちろん、議員辞職させるべきである。

 さて、中国はコロナウイルス感染は抑え込んだと発表したが、彼の国のことだから、どこまで信用できるかわからない。それに、日本ではようやくPCR検査が保険適用になり、まだまだ患者数が増えるのは間違いない。

 サン毎で倉重篤郎が、上昌弘医療ガバナンス研究所理事長の話として、今回のコロナウイルス対策の遅れは、「現体制の行き過ぎた『臨床軽視・研究至上主義』にあり、人事で体制を一新することが唯一の解決策」だという考えを紹介している。実に興味深い話だ。

 現体制とは、対ウイスル戦の参謀本部ともいえる「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」のことで、ここは国立感染症研究所、東京大医科学研究所、国立国際医療センター、東京慈恵会医科大学で、この4組織のルーツをたどると、いずれも帝国陸海軍と深い関わりを持っているというのである。

 中でも感染研は戦後、陸軍防疫部隊、731の関係者が名を連ねたそうだ。

 そうしたルーツが、クルーズ船対応にも出て、情報開示を積極的にせず、結果的に、「第二の武漢」「人体実験船」と酷評されるまでになってしまったというのである。

 国内に約100社の民間検査会社があり、約900の検査センターを運用しているという。そのセンターを使って1日20人を検査すれば、1万8000人の検査ができるのに、それをしないのは、「感染研の処理能力を超え、彼らがコントロールできない状況になるのを恐れた」(上理事長)からだという。

 軍のDNAは自前主義で、感染研には税金が投入され、利権化しているそうだ。上はこういう。「国民の方を見ていない。帝国陸海空軍の亡霊たちが、専門家会議にとりつき、復活を果たそうとしているように見えて仕方がない」

 そうした亡霊たちを払しょくして、「国民皆保険制度を利用してマスデータを取り、その膨大なデータを解析、公開して、世界の研究者たちが議論し、論文を書いて、エビデンスに基づいたコンセンサスを形成すべきだ」と上はいうのである。

 この考えをメディアは積極的に取り上げ、感染研以外の専門家も入れて広く議論するよう働きかけるべきだと思う。

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