テレビ界の「コア層重視」シフトは逆効果か？　若者向け番組増加で広告収入激減に懸念の声も

　ビデオリサーチ社は今年3月30日から視聴率調査を刷新、これまでの世帯ベースの視聴率だけでなく、個人ベースの視聴率を測定し、各年代別の視聴率がわかるようになった。

　これにともない、テレビ局は世帯視聴率よりも、個人視聴率を重視する方向性にシフト。さらには“13～49歳”あるいは“13～59歳”（註：局によって差あり）の視聴者を“コア層”と位置づけ、その年代における視聴率を高めることを最大のミッションとするようになってきた。

「ネットやスマホの普及で、若者がテレビを見なくなり、その結果、テレビの視聴者は高齢者ばかりになっている現状がある。そういった状況を打破したいというテレビ局の思いがあるわけです。また、若い視聴者やファミリー層に向けたCMを打ちたいというスポンサーも多く、そういった意向に沿った番組作りをする流れになっています」（テレビ局関係者）

　しかし、コア視聴率重視路線にはリスクも少なくないと言われている。

「現在、テレビの制作費はどんどん減っています。その一方で、Netflixやアマゾンプライムなどのネット動画配信サービスは潤沢な制作費で、かなり豪華な番組を作っている。それは、ドラマもバラエティも同様です。今後、テレビが若者向けコンテンツに力を入れたところで、ネットの配信サービスには勝てないのではないかという意見も少なくない。

　さらには、YouTubeを観て育った若い世代は、芸能人が何かをやっている番組よりも、親近感があるYouTuberの動画のほうが好きだという人も多い。テレビが芸能人を使って頑張れば頑張るほど、若い視聴者が離れていくのではないかという分析もあるんです。そのあたりのバランスを間違えると、逆にテレビ離れが加速する可能性もあります」（ネットメディア関係者）

　スポンサーの意向にあわせてコア視聴率重視にシフトしていると言われているが、それが“スポンサー離れ”に繋がる可能性も指摘されている。