「パパにドーナツを…」ウクライナで起きている性暴力 戦争が白日に晒す、人間の最も醜悪な部分

1位はGoogle、「社員に優しい会社」が選ばれる時代へ

　さて、先のブルース・ウィルスではないが、長い間ワープロを打っていると、目はかすみ、頭がクラクラしてくる。

　眼医者に行って、白内障の手術でもしてもらおうかと考えているが、新潮によれば、白内障をよくすれば、認知症になる確率も少なくなるという。　

　昨年12月に発表されたアメリカの研究結果では、認知機能が正常で、白内障や緑内障を患っている65歳以上の4508人を対象に、白内障の症状があって手術を受けた人とそうでない人を比較、人によっては10年の長きにわたって追跡調査をした。

　すると、前者の方が認知症発症リスクが約30％低かったというのである。

　日本眼学会の理事長で、筑波大学教授の大鹿哲郎が、その理由をこういっている。

「一般的に、難聴の方も認知症になりやすいと言われています。それと同様に、白内障になることで目を通して脳に入る刺激が少なくなることが直接的な要因としては大きいのではないかと考えられます」

　そうか、白内障を直すと、認知症になりにくいのか。早速、病院へ行くとしようか。

　ニューズウィーク日本版は、米コンサルタント企業のベストプラクティス・インスティチュートと協力して企業のランキングを作成した。

　このランキングは一味変わっていて、企業年金や医療保険、有給休暇などの充実度も大切だが、ここでは「人々が勤務先の会社にどれくらい好ましい感情を持っているかに焦点を当てた」という。

　なぜなら、こうした感情面の要素、働き手の会社に対する愛は、会社の成功に直結するからだそうである。

　20位のフットウエアメーカーのクロックスは、20年3月のコロナ禍が始まった直後に、医療従事者に4000万ドル相当の自社製品を寄贈したし、30位のアウトドアブランドのパタゴニアは21年に、大口の顧客である高級スキーリゾートのオーナーが、過激な右翼系のイベントを開催したことに抗議するために、商品を引き揚げた。

　1位の音楽配信大手のスポティファイには、すべての従業員からのメールに経営陣が答える文化があるという。

　2位は有名なデルだが、3位のSAPアメリカは知らない。ここはやさしさの文化を自任していて、コロナ禍の昨年4月27日をメンタルヘルス・デーとして休日に制定したという。

　IBMが15位。27位がヒューレット・パッカード、45位がツイッター。間違ってもAmazonが上位に来ることはない。

　日本はどうか。1位はGoogleである。2位が中外製薬、3位がリクルートとなっている。

　これからは、「社員に優しい会社」というのが、就職する側のキーワードになるようだ。