原宿名物・ジャニーズショップ入店街の行列。夏
休みなどは地方遠征組みでさらに混み合う

C　でも、こういうのは一昔前の話。今はオリキの勢力があまりなくなってきて、そういうことも少なくなった。

B　昔は、一部のオリキがファミリークラブにボランティアで手伝いに行って、そこで事務所の人と親しくなって出待ちなどの情報をもらい、オリキ同士のつながりで伝わっていってたんですよね。今はファミクラでの手伝いも禁止だし、関係者が書き込んでいるのかガセなのかわからないけど、そういう情報は2ちゃんねるなんかで一般の人でもすぐわかっちゃう。だから、一般のファンが現場に行ってることが多いし、オリキのグループに入らないで単独行動をしている人も多い。

ファンへの対応のユルさがオリキ内で問
題視されているKAT-TUN・田中聖

　ジャニーズファンといえば今までは、熱狂的ではありつつも、ファン同士の連帯、もしくは牽制によって、統制の取れた集団だったはず。それが、ここ数年で乱れてきているという。そのウラには一体どんな事情が？　ファンの変化の理由を、オリキたちが語り合う！（※オリキ＝ジャニーズの「追（オ）」っかけに「力（リキ）」を入れている人という意味）

[出演者] A……20代学生。KAT-TUN・中丸担当。ファン歴7年 B……20代OL。嵐・松本担当。ファン歴6年 C……30代OL。関ジャニ∞・横山担当。ファン歴7年

ファンに経済的負担をかけてでも、販売側は売り上げを確保
したい!?

　2月末、アイドルグループ・AKB48のニューシングル「桜の花びらたち2008」（通常版で税込・1250円）の販売手法が、メディアの注目を集めた。その手法とは、「CDに添付された44種類の特典ポスターをすべて集めると、限定イベントに参加できる」というもの。しかし、このポスターはランダムに添付されており、購入するまでは何が添付されるか不明。そのため、実際に44枚のポスターすべてを集めるのは至難の業なのだ。

　これに対し、ネットを中心に、ファンに多額の負担を強いる「ぼったくり商法」だと非難が集中。これを受けて、販売を手がけるデフスターレコーズは、この手法が「独占禁止法」上の「不公正な取引」に抵触するおそれがあるとして、イベントの中止を発表した。

エイベックス社員の恋人とも別れた浜崎
だが……

　4月8日・15日号で1000号となった写真週刊誌「フラッシュ」（光文社）。その記念号の巻頭スクープを飾ったのは「浜崎あゆみとエイベックス松浦勝人社長の『抱擁写真』」なる記事であった。同記事によれば、「99年夏に撮られた写真で、当時2人は男女の仲だった」ことをにおわせているが、ここには掲載されなかっ“ある”写真があったというのだ。週刊誌記者の話。

「当初写真は、『週刊ポスト』（小学館）と『週刊新潮』（新潮社）に持ち込まれたようですが、写真を撮った時期が古すぎてニュースバリューがないと判断したためか、金額が折り合わなかったのか、両誌とも掲載を見送ったそうです。その中には、浜崎と松浦のキス写真もあったんですけどね。それが『フラッシュ』に持ち込まれたワケですが、掲載することが松浦社長の耳に入った途端、全力で記事を止めにかかったそうです。そこで彼が泣きついたのが、芸能界のドンことバーニングプロダクションの周防郁雄社長でした」

3月、ブッシュ大統領も「ドル高を目指す」と宣言し
たが……（CNBCニュースより）

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【NY発！ウォールストリート・アナリストの目】
　自他共に認める、世界経済の中心国アメリカ。その中でも、ニューヨークマンハッタン島に位置する「ウォールストリート」は、全世界のマーケット情報や人材が集まる金融の中心だ。そんな地において、第一線で活躍するアナリストたちが、日本からは見えにくいアメリカの実像、そしてアメリカから見た世界の微動・激動をレポートする。

■今月のアナリスト：リチャード・アイリー (Richard Iley)

　岡田ジャパンもU-23五輪代表も、いまいちパッとしない昨今のサッカー界。早くも次なる世代に期待しつつ、若手選手に目をむけてみると、元日本代表選手たちの“二世”が大勢いることに気づく。

　たとえば、水沼貴史の息子・宏太（横浜FM）、都並敏史の息子・優太（東京Vユース）、森保一の息子・翔平（広島ユース）など、二世選手たちがキラ星の如く輝いている。また、異色なところでは、元プロ野球選手・高木豊の三兄弟・俊幸、善朗、大輔も有名。ここに挙げた各選手が、U-13からU-19までの10代の日本代表に選出され、将来を嘱望されている。

昨年10月、来日して、入管システムに警鐘を
鳴らす米人権NGO

　海外から入国する外国人の指紋や顔写真を採取する新入国管理政策が導入されてから、5カ月がたとうとしている。読者にとっても「外国人が相手だから、自分には関係ないね」と言っていられない現実を報告しよう。

　新政策は、２００４年、米国で対テロ名目で導入された入国管理政策「ＵＳ-ＶＩＳＩＴ」に倣い、入国審査時に採取した個人識別情報を、テロリストや指名手配者、退去強制経験者の摘発に活用するもので、推定で年間７００万人以上の来日外国人が対象になる。